＜団体概要＞

三多摩造園業協同組合は、JA東京植木造園部を母体に賛同者を得、組合員の経済的地位の向上を最大の目的として昭和49年12月21日に創立しました。当初は国分寺市に事務所を置き、理事12名、監事3名の陣容で組合の健全な発展に献身的に尽力され組合の充実強化が図られました。

その後、組合員の増減がありましたが、平成25年3月末日現在、213名の組合員が、造園技術・技能を通して街づくりや庭づくりに深くかかわりながら東京の都市緑化推進の一端を担っています。

現在、理事24名、支部長21名が理事会・役員会・三役会等を定期的に開催して組合を運営し、総務部・指導部・事業部・組織広報部のほか、青年部・多摩環境緑化研究会を組織して活発に活動を展開しています。

また、一般社団法人 日本造園組合連合会東京都支部の構成組合として多数の事業所が加入し、傘下最大規模の分会として多摩地域をカバーしています。

＜連絡先＞
所在地 ： 東京都小金井市貫井南町1-5-20
TEL ： 042-386-5322
FAX ： 042-386-5324
Email ： sanzoukyou@mua.biglobe.ne.jp
ホームページ ： http://sanzoukyou.com

（公式サイトより、転載）

＜トピアリーとは＞
トピアリーの語源はラテン語の「opus topiarium」といわれています。日本トピアリー協会では「植物を人工的・立体的に形づくる造形物」と定義し、幅広い分野の方々と楽しみを共有したいと考えております。

＜連絡先＞
事務局：株式会社ネバーランドインターナショナル　電話：03-3481-8957／FAX：03-3481-8959

一般財団法人　公園財団
【設立の趣旨】
今日、人口と産業の急激な都市化現象に伴う社会資本の立遅れ、なかでも公園、緑地、広場等の緑とオープンスペースの欠乏は、都市の構造的な問題として生活環境に深刻な影響を与えております。

過密による生活環境の悪化、自動車交通の激増、公害の深刻化及び災害に対する都市の脆弱化に対処し、一方で生活水準の向上と自由時間の増加による社会的欲求の拡大多様化に応えて、国民にレクリェーション、スポーツ等の場所を提供し、健全なる心身の保持増進に寄与するための公園緑地の整備は、現代における緊急の課題とされております。
しかしながら、公園緑地は、整備とあいまって、いかによく維持管理され、かつ、有効に利用されるかということが重要な課題であり、公園緑地の形態に応じ、また、国民の多様な需要に応じた適切な管理運営が行われることが強く求められています。
このような現状に鑑み、国、地方公共団体、民間各界の協力を得て、管理運営に関する総合的な調査研究、技術開発等を行い、その成果に基づく新技術の普及、指導等を担う機関として、ここに「財団法人公園緑地管理財団」の設立を期するものであります。

昭和49年5月1日

（平成24年4月1日に「一般財団法人　公園財団」に改称しました。）

【連絡先】
〒112-0014　東京都文京区関口1-47-12　江戸川橋ビル2階
TEL：03-6674-1188／FAX：03-6674-1190
E-mail: web-masters@prfj.or.jp

＜以上、公式サイトより転載＞

【財団の概要】＜公式サイトより転載＞
名称：
財団法人　日本園芸生産研究所
Japan Horticultural Production and Research Institute
所在地：
千葉県松戸市紙敷2-5-1
電話　047-387-3827
FAX　047-387-3863

組織代表者：
理事長／伊藤　正
所　長／米山伸吾
常務理事／平林哲夫

事業内容：
園芸作物の品種改良と育成品種の普及
園芸作物の栽培と育種に関わる基礎的・応用的研究
園芸に関する試験研究の受託・共同研究
「蔬菜の新品種」の編集・出版（発行元、誠文堂新光社）
園芸技術研修生の教育
園芸に関する研究会・講習会の開催

＜沿革＞
・ 昭和22年(1947)　千葉県農業専門学校校長武田憲治が、同校同窓会の経済的支援を受けて、戦後の困窮を極めた研究運営を補完するため、藤井健雄教授を常任理事長とした園芸研究所の設立を企画。
・ 昭和24年(1949)　内容機構の拡大充実を目指して、同校同窓会理事長岩田喜雄氏、同校後援会長大木金二氏等が中心の「財団法人日本園芸生産研究所」創立委員会を組織。
・ 昭和27年(1952)　文部大臣より上記財団法人設立許可を受け、事務所を千葉大学園芸学部内に設置。
・ 昭和38年(1963)　研究農場と事務所を、現在地の千葉県松戸市紙敷に移し、研究業務の拡大・充実。
・ 昭和43年(1968)　創立以来、研究指導をしてきた千葉大学園芸学部教授藤井健雄が所長に就任し、研究面で飛躍的に発展。
・ 平成14年(2002)　設立50周年を迎え、新研究棟を落成。

＜公式サイトより、転載＞

日本盆栽協同組合とは

組合員の相互扶助の精神に基づき、組合員のために必要な共同事業を行い、もって組合員の自主的な経済活動を促進し、かつ経済的地位の向上を図ることを目的として創立されました。
すなわち、組合員のために講習会や即売会及び交換会、展示会等を開催し、組合員の地位向上、経済活動の活性化などを計っています。同時に協同組合及び組合員は盆栽の国内外への普及、発展及び教育活動も進めています。
前身の東京盆栽組合結成(昭和5年)以来、東京・上野公園の一角に本拠をかまえ、今日まで、日本の伝統文化、盆栽をささえてきています。国内に15支部をもち、それぞれの支部も本部と連携を保ちながら独自の活動を行っています。

連絡先他

〒110-0007 東京都台東区上野公園3番42号
TEL 03-3821-4587 FAX 03-3822-3232

ジャパンフラワーセレクション（ＪＦＳ）とは、「いい花の新基準。」を合言葉に、ジャパンフラワーセレクション実行協議会が主催して、花きの新品種を評価しその推奨を行うものです。　
　業界のプロによる公正な審査が行われ、「優れた品種」を選びます。
その公式サイトです。

日本国内の私立から、教育機関や公立植物園の統合協会団体

【協会概要】
「公益社団法人日本植物園協会」は全国の植物園で構成された団体で、前身である任意団体日本植物園協会（昭和22年創立）を礎に、昭和41年(1966年）に社団法人日本植物園協会として誕生しました。現在は、公益社団法人となっています。
植物園等の施設についての調査研究や文献収集、関連の学術図書刊行、知識の交換、ならびに会員相互や関係団体との連絡提携を緊密にすることなどを通じて､植物園事業の普及発展に寄与することを目的とします。近年では、自然保護や生物多様性の保全に係わる活動にも力を入れ、広くわが国の文化の発展と科学技術の振興に力を注いでいます。現在、日本の代表的な植物園112園（平成21年3月現在）が加入しています。

【事業内容】
植物園並びに相当施設に関する調査研究及び文献の収集
研究会、講習会、採集会及び展示会の開催
機関紙「会報」及び「年鑑」、その他出版物の刊行
植物の収集及び外国の植物園との種苗の交換
植物園事業に功労のあった者の表彰
博物館関係団体との協力
その他目的を達成するために必要な事業

同学会サイトより転載
【学会概要】
「園芸学会は園芸に関する研究および技術の進歩を図るために1923年（大正12年）に創立されました。現在，春・秋2回の大会を開催し，果樹，野菜，花き，利用の4部会に分かれて研究発表を行っています。Journal of the Japanese Society for Horticultural Science（英文誌），園芸学研究は年４回発行されています。両誌とも欧米の学術雑誌にもしばしば引用される質の高いものですが、同時にわが国における園芸産業の発展にも大きく寄与しています。
　また学会には各地域に支部（東北，北陸，東海，近畿，中四国，九州）があり，年１回大会を開催するなど活発に活動しております。園芸学会に興味を持たれる多くの方の 入会，参加をお待ちしております。」

【沿革】

【沿革】
1923年（大正12年） 園芸学会創立
1925年（大正14年） 園芸学会雑誌創刊
1994年（平成6年）
京都で第24回国際園芸学会議が開催される。
「Horticulture in Japan」・「日本の園芸」が出版される。

1998年（平成10年）
園芸学会創立 75 周年記念式典・講演会が、東京新宿京王プラザホテルにて開催

「新園芸学全編　−　園芸学最近25年の歩み」刊行
1999年（平成11年）
園芸学会ホームページ公式に公開
2000年（平成12年）
園芸学関連文献データベース検索サービス開始
2001年（平成13年）
年間優秀論文賞の創設
2002年（平成14年）
「園芸学研究」の創刊
2004年（平成16年）
国立情報学研究所のNACSISにおいて、「園芸学会雑誌」および「園芸学研究」のオンライン公開が始まる。
園芸学会ホームページの英文ページが公開される
園芸学会秋季大会（宇都宮大学）において、授乳室・保育室が開設される。
2005年（平成17年）
園芸学会事務局が中西印刷株式会社内に移転
J-Stageにおいて「園芸学会雑誌」および「園芸学研究」のオンライン公開が始まる。

NACSISはCiNiiに統合される
2006年（平成18年）
「園芸学会雑誌」および「園芸学研究」の出版社を中西印刷株式会社に委託
J-Stageにおいて「園芸学会雑誌」および「園芸学研究」の電子投稿が始まる。
園芸学会新ホームページ公開
2007年（平成19年） 園芸学会雑誌が完全英文誌化され，正式名称がJournal
of the Japanese Society for Horticultural Science となる。

＜転載、以上＞

【日本果樹種苗協会とは】

果種協は、種苗法に基づいて登録された果樹の品種について、その穂木と苗木の許諾と公正な普及に関わる業務を行う、設立30年以上を経たわが国唯一の法人です。

＜主な業務＞

（独）農研機構果樹研究所や県・民間など育成の果樹新品種の利用許諾と複生母樹用穂木の供給
果樹品種及び種苗に関する調査研究と特性や技術情報の発信
育成者権の保護と種苗の健全性などを表示する証紙の発行
果樹品種の複生母樹や種苗のウイルス病などの検査
果樹種苗に関する知識・経験に精通した「果樹種苗管理士」資格の認定
果樹種苗・品種に関する新情報や技術、法令などの研修会、講演会の開催
果樹種苗に関する季刊誌『果樹種苗』、年報『種苗法登録果樹品種一覧』、及び期待される登録新品種の特性や栽培技術情報などを詳説した書籍の刊行

＜組織＞

本協会は、果樹に関係する農業団体、果樹の育種又は生産に関係する公立機関、果樹種苗の生産又は流通を業とする者及びその他果樹の生産又は流通に関係する者であって本会の目的に賛同するものを会員とします。本協会は、会長以下の理事等役員、正会員・賛助会員及び事務局から構成され、東京都中央区新富に事務所を置いています。

＜組織概要と連絡先＞

名称：一般社団法人 日本果樹種苗協会
英名：Japan Fruit Tree Seeding & Clonal Association (JFCA)
所在地：〒104-0041　東京都中央区新富一丁目17番1号　宮倉ビル4階
TEL：03-3523-1126
FAX：03-3523-1168
E-Mail：info@kasyukyo.or.jp

造園連（社団法人日本造園組合連合会〉は、昭和48年に発足し、49年6月に厚生労働省・国土交通省から許可を受けた公益法人です。
全国の造園業者が集う、日本最大の造園緑化団体として、技術技能の向上、よりよい緑の環境づくりをめざし、様々な活動を展開しています。

【活動】
●国家資格の取得を支援（造園技能検定、造園施工管理技術検定など）
●日本庭園伝統技術の継承
●ものづくり立国の推進事業（技能啓発モデル事業）
●ビデオ・マニュアルの発行（初心者用技術ビデオ「造園の技法」「庭づくり基本と応用」茶庭・パース・現場責任者マニュアルなど）
●屋上庭園・花の庭などの新技術講習会の開催
●造園新カタカナ用語辞典の発行
●技術技能講習会の企画支援
●安全管理活動等促進事業