CiNii(国立情報学研究所)のサイトにある論文ナディゲータで見ることのできる絶滅危惧植物サクラソウ(Primula Sieboldii)のサテライトマーカー開発研究論文のコーナーです。

【研究所概要】＜公式サイトより転載＞
本研究所は大正３(1914)年に、大原美術館の創立などで知られる大原孫三郎氏によって設立されました。当初は大原農業研究所と呼ばれ農民の福祉向上のため広く農事の改善を目指す私立の研究所として存続してきましたが、第二次世界大戦後の農地改革により財政基盤を失い、昭和27(1952)年に新制となった岡山大学に移管されました。昭和28(1953)年には、岡山大学農業生物研究所と名称を変え、国立大学附置研究所となり、当初の5部門（植物病理学、生物化学、害虫学、作物生理学、作物遺伝学）に、微細気象学、水質学、雑草学の3部門と大麦系統保存施設が順次増設されました。昭和63(1988)年には、農業生物研究所を改組し、資源生物科学研究所としました。平成16年に国立大学が法人化された後は、国立大学附置研究所の 在り方が問われていましたが、平成21年、文部科学大臣による新しい認定制度により、本研究所は“植物遺伝資源・ストレス科学研究拠点”として認 定され、平成22年から「資源植物科学研究所」と改組し、植物ストレス科学共同研究コア、次世代作物共同研究コアと大 麦・野生植物資源研究センターのもと5つの研究ユニット(大気環境ストレス、土壌環境ストレス、環境生物ストレス、遺伝資源、ゲノム育種)を 置き、国内外の研究者と連携し、劣悪環境でも生育可能な作物の創出に向けた基礎研究を推進していくこととなりました。

日本土壌肥料学会の目的

本学会は、食糧の生産に深く関係している土壌学、肥料学、植物栄養学の近代的な理論と技術体系を構築することを目的として、１９２７年に設立された学術団体です。以来、国土資源の保全に関連する環境科学の分野なども取り込んで発展を重ね、現在では3,000名を超す会員を擁し、研究活動や技術開発の範囲を広げてきました。

本学会は大学・国公立試験研究機関・民間研究機関の研究者、国や地方公共団体の技術行政担当者など、幅広い会員によって構成されていますので、会員の活動を通じて、様々な視点からの研究問題の提起や情報の交換がなされています。

今日、世界的には、人口の爆発的増加や土壌の劣化による食糧の持続的生産に対する懸念、酸性降下物、地球温暖化などの環境問題についての関心が高まり、国内的にも、土・水・大気・植生・景域保全との調和を図りながら農業生産の一層の効率化を追及するという、いわゆる環境保全型農業への期待が膨らんでいます。このような問題を解決し、21世紀における人間社会の安定的発展に貢献することを目的とした本学会の役割は極めて大きく、活動成果の輩出が見込まれています。

＜学会公式サイトより、転載＞

歴史：

土壌物理学会は，土壌物理に関する研究の進歩と普及を図り，農業技術及び環境科学の発展に貢献することを目的として、1958年に土壌物理研究会として発足しました。会員数は約400名と小さな学会ですが、55年の歴史を持っています。1985年に更なる発展を目指して、土壌物理学会と改称し、今日に至っています。

活動：

会員の最新の研究成果を発表する場として、学会誌「土壌の物理性」を1997年までは毎年2号、それ以降は毎年3号、刊行しています。2013年4月1日現在で123号までになりました。本誌には約半世紀にわたり、我が国の農業そして海外の研究動向を反映した研究成果が収録されています。先人の研究には多くの貴重なヒントがあります。これを広く普及し、研究の進展・深化に寄与することも学会の大切な役割であると考え、現在、122号までの記事を土壌物理学会ホームページに無料で公開しています。
学会では、会誌の発行の他に、毎年1回シンポジウムとポスター発表を行っています。シンポジウムのテーマは会員にとって有益だと考えられる最近の主要な研究トピックから選び、講師には会員、非会員を問わず適任者を選んでいます。また、シンポジウムに参加できなかった会員のために、会誌でシンポジウムの報告記事を掲載しています。

ポスター発表は「土壌物理研究の最前線」と称して行っています。情熱に燃える院生から完成の域に達した研究者まで多くの方が発表していますが、特に若い研究者には発表をする自分の身近な組織外の専門家の意見を直接聞くことができる絶好の機会となっています。

また、学会誌「土壌の物理性」に掲載された原著論文の中から特に優秀な論文に土壌物理学会賞（論文賞）を授与しています。さらに年一回の全国大会ポスターセッションにおいて優秀と認められたポスター発表には土壌物理学会学会賞（ポスター賞）を授与しています。

＜転載、以上＞

このデータベースは，総研大共同研究プロジェクト「生物形態資料画像データベースの構築」に参加しています。

＜公式サイトより転載＞

【設立趣旨】
日本に植物社会学が導入されたのは1950年頃です。
Braun-Blanquet(1928)を原典とするこの学問分野は既に考案されていた優占種を分類基準とする手法（ウプサラ学派）と異なり，群落の種組成を基準とした植生の類型化を行い、それをベースとした群集生態学を打ち立て、生態学の１分野として地位を得ました。
植物社会学的な群落分類は国際的な命名規約を有し(Weber, Moravec & Theurillat 2000)、植生の客観的かつ汎用的な類型化が可能な唯一の方法です。既に国内においては自然環境保全基礎調査（環境省）、河川水辺の国勢調査（国交省）などで採用されています。
整理された植生の群落体系は生物種の分類体系と同様、生態学や地理学などのベースとして活用されるべき内容です。そのためには群落体系の継続的・発展的な研究とその迅速な公開が社会的にも、若い生態学研究者にも必要です。
しかし、日本の総括的な群落体系は「日本植生便覧」（改訂版1994）以来、公表されておらず、研究の進展に伴う最新の知見は利用しやすい方法で発表されておりません。そこで最新の研究成果に基づき、現在の環境のみならず植生の地史的な系譜も踏まえた、隣接科学の応用に耐える植物社会学的な群落体系の整備とその効果的な公表・利用・応用を期すべく、研究会を発足させました。

【目的】Purpose

植物社会学的な群落体系の研究の進展
最新の群落体系の公表、更新（書籍及びインターネット）
群落分類に基づく植生学、生態学的な研究の紹介、普及
研究者、実務者相互の情報共有、連絡、親睦

【世話役メンバー】Working members

中村幸人（会長・東京農業大学） Yukito NAKAMURA； Chairman
村上雄秀（幹事・IGES国際生態学センター） Yuhide MURAKAMI; Secretary
鈴木伸一（監査・東京農業大学） Shin-ichi SUZUKI; Audit
佐々木寧（企画・埼玉大学名誉教授） Yasushi SASAKI; Planning
田中徳久（記録・生命の星・地球博物館） Norihisa TANAKA; Scribe
奥田重俊（顧問・横浜国立大学名誉教授） Shigetoshi OKUDA; Adviser

＜転載、以上＞