■名古屋園芸株式会社
名古屋市中区東桜2-18-13
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営業時間　9：00〜19：00
年中無休

◆江戸園芸の資料が公式サイト内にある
小笠原佐衛門尉亮軒氏主催

個人の植物の個人研究者のサイト：

栗田子郎氏略歴(サイトより転載)

１９３６年、掛川市に誕生
１９５４年、掛川西高等学校卒業
１９５８年、東京教育大学理学部生物学科卒業
１９６２年、千葉大学助手〜講師〜助教授〜教授（理学部）
２００１年、千葉大学名誉教授

理学博士（東京都立大学）
アメリカ植物学会、分類学会、日本進化学会、他、会員。

個人の運営するWebsiteです。残念ながら、2000年4月までの更新で情報更新は、止まっています。

農林水産省Website内にある「品種登録データベースの検索」

同学会のサイトより転載
「社団法人・日本造園学会は、造園という伝統的な職能が蓄積してきた技術と文化のうえに、近代的な理論と科学的体系を構築することを目的として、1925年に設立されたわが国最初の造園学に関する学術団体です。現在では約3,200人の会員を擁し、その活動の対象となる領域は、たいへん広範囲なものとなってきました。
一方、今日の広域的かつ複雑な環境問題へのとりくみは、従来の学術体系の再編成を前提とし、環境創造をめざす関連諸科学との連携にもとづいた総合的なアプローチを必要としはじめています。
本学会は、大学の研究者から国や地方公共団体の行政担当者、民間のコンサルタントや設計事務所に勤務する実務家に至るまで、きわめて幅広く多様な会員によって構成されています。これら会員の活動を通じて、様々な視点からの問題的や情報交換、共同研究などの学術交流が可能となり、きたるべきランドスケープ研究の時代をリードすることが期待されています。」

【沿革】
●平成14年4月1日
東京都農業事務所設置

昭和46年12月１日に発足した経済事務所は、商工・農林部門を総括して多摩地域の実態に対応した産業振興行政を推進してきた。しかし、設立より30年余りが経過し、経済情勢が大きく変化したことから、新たな産業振興行政の需要に対応するため、経済事務所を業態別に再編することになった。

また、現地完結型の事務所をめざして、農林水産部が所管している業務の一部を移管するなど、多摩地域の農業振興の核として機能する行政機関を設けることとした。

●平成16年4月1日
東京都農業振興事務所に組織改正

　農業改良普及センターと組織を統合し、組織名称を変更すると同時に、技術支援事業、苗木の生産供給事業、農業環境保全対策事業などをはじめ、区部を対象とする事業の一部についても農林水産部から事業移管した。一方、農業協同組合等の指導事業は農林水産部農業振興課に移管し、指導事業の一元化が図られた。これらの事業移管に伴い係の設置改廃を行った。

●平成17年4月1日
普及センターの島しょ部門を島しょ農林水産総合センターへ移管

　中央農業改良普及センター所管の大島支所、三宅支所及び八丈支所を島しょ農林水産総合センターへ移管した。

●平成20年4月1日
庁舎移転

庁舎を立川市柴崎町三丁目17番7号から現在地へ移転した。
＜以上＞


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＜学会公式サイトより、転載＞

歴史：

土壌物理学会は，土壌物理に関する研究の進歩と普及を図り，農業技術及び環境科学の発展に貢献することを目的として、1958年に土壌物理研究会として発足しました。会員数は約400名と小さな学会ですが、55年の歴史を持っています。1985年に更なる発展を目指して、土壌物理学会と改称し、今日に至っています。

活動：

会員の最新の研究成果を発表する場として、学会誌「土壌の物理性」を1997年までは毎年2号、それ以降は毎年3号、刊行しています。2013年4月1日現在で123号までになりました。本誌には約半世紀にわたり、我が国の農業そして海外の研究動向を反映した研究成果が収録されています。先人の研究には多くの貴重なヒントがあります。これを広く普及し、研究の進展・深化に寄与することも学会の大切な役割であると考え、現在、122号までの記事を土壌物理学会ホームページに無料で公開しています。
学会では、会誌の発行の他に、毎年1回シンポジウムとポスター発表を行っています。シンポジウムのテーマは会員にとって有益だと考えられる最近の主要な研究トピックから選び、講師には会員、非会員を問わず適任者を選んでいます。また、シンポジウムに参加できなかった会員のために、会誌でシンポジウムの報告記事を掲載しています。

ポスター発表は「土壌物理研究の最前線」と称して行っています。情熱に燃える院生から完成の域に達した研究者まで多くの方が発表していますが、特に若い研究者には発表をする自分の身近な組織外の専門家の意見を直接聞くことができる絶好の機会となっています。

また、学会誌「土壌の物理性」に掲載された原著論文の中から特に優秀な論文に土壌物理学会賞（論文賞）を授与しています。さらに年一回の全国大会ポスターセッションにおいて優秀と認められたポスター発表には土壌物理学会学会賞（ポスター賞）を授与しています。

＜転載、以上＞

筑波大学の農林業の研究機関として、農林業者から地域の人々まで幅広くの人々を対象に情報発信もしています。公開講座などの活発です。
筑波実験植物園などとも連携し、幅広い研究をしている組織です。
おススメは、さくらそうデータベース(桜草の世界)です。

CiNii(国立情報学研究所)のサイトにある論文ナディゲータで見ることのできる絶滅危惧植物サクラソウ(Primula Sieboldii)のサテライトマーカー開発研究論文のコーナーです。

＜公式サイトより転載＞

【設立趣旨】
日本に植物社会学が導入されたのは1950年頃です。
Braun-Blanquet(1928)を原典とするこの学問分野は既に考案されていた優占種を分類基準とする手法（ウプサラ学派）と異なり，群落の種組成を基準とした植生の類型化を行い、それをベースとした群集生態学を打ち立て、生態学の１分野として地位を得ました。
植物社会学的な群落分類は国際的な命名規約を有し(Weber, Moravec & Theurillat 2000)、植生の客観的かつ汎用的な類型化が可能な唯一の方法です。既に国内においては自然環境保全基礎調査（環境省）、河川水辺の国勢調査（国交省）などで採用されています。
整理された植生の群落体系は生物種の分類体系と同様、生態学や地理学などのベースとして活用されるべき内容です。そのためには群落体系の継続的・発展的な研究とその迅速な公開が社会的にも、若い生態学研究者にも必要です。
しかし、日本の総括的な群落体系は「日本植生便覧」（改訂版1994）以来、公表されておらず、研究の進展に伴う最新の知見は利用しやすい方法で発表されておりません。そこで最新の研究成果に基づき、現在の環境のみならず植生の地史的な系譜も踏まえた、隣接科学の応用に耐える植物社会学的な群落体系の整備とその効果的な公表・利用・応用を期すべく、研究会を発足させました。

【目的】Purpose

植物社会学的な群落体系の研究の進展
最新の群落体系の公表、更新（書籍及びインターネット）
群落分類に基づく植生学、生態学的な研究の紹介、普及
研究者、実務者相互の情報共有、連絡、親睦

【世話役メンバー】Working members

中村幸人（会長・東京農業大学） Yukito NAKAMURA； Chairman
村上雄秀（幹事・IGES国際生態学センター） Yuhide MURAKAMI; Secretary
鈴木伸一（監査・東京農業大学） Shin-ichi SUZUKI; Audit
佐々木寧（企画・埼玉大学名誉教授） Yasushi SASAKI; Planning
田中徳久（記録・生命の星・地球博物館） Norihisa TANAKA; Scribe
奥田重俊（顧問・横浜国立大学名誉教授） Shigetoshi OKUDA; Adviser

＜転載、以上＞