個人の植物の個人研究者のサイト：

栗田子郎氏略歴(サイトより転載)

１９３６年、掛川市に誕生
１９５４年、掛川西高等学校卒業
１９５８年、東京教育大学理学部生物学科卒業
１９６２年、千葉大学助手〜講師〜助教授〜教授（理学部）
２００１年、千葉大学名誉教授

理学博士（東京都立大学）
アメリカ植物学会、分類学会、日本進化学会、他、会員。

■名古屋園芸株式会社
名古屋市中区東桜2-18-13
Ｔｅｌ　052-931-8701
営業時間　9：00〜19：00
年中無休

◆江戸園芸の資料が公式サイト内にある
小笠原佐衛門尉亮軒氏主催

ピサ大学の園芸学部が運営するイタリアの花のデータベース

鵜飼保雄教授の「育種学」についての情報ポータル

農林水産省Website内にある「品種登録データベースの検索」

【研究所概要】＜公式サイトより転載＞
本研究所は大正３(1914)年に、大原美術館の創立などで知られる大原孫三郎氏によって設立されました。当初は大原農業研究所と呼ばれ農民の福祉向上のため広く農事の改善を目指す私立の研究所として存続してきましたが、第二次世界大戦後の農地改革により財政基盤を失い、昭和27(1952)年に新制となった岡山大学に移管されました。昭和28(1953)年には、岡山大学農業生物研究所と名称を変え、国立大学附置研究所となり、当初の5部門（植物病理学、生物化学、害虫学、作物生理学、作物遺伝学）に、微細気象学、水質学、雑草学の3部門と大麦系統保存施設が順次増設されました。昭和63(1988)年には、農業生物研究所を改組し、資源生物科学研究所としました。平成16年に国立大学が法人化された後は、国立大学附置研究所の 在り方が問われていましたが、平成21年、文部科学大臣による新しい認定制度により、本研究所は“植物遺伝資源・ストレス科学研究拠点”として認 定され、平成22年から「資源植物科学研究所」と改組し、植物ストレス科学共同研究コア、次世代作物共同研究コアと大 麦・野生植物資源研究センターのもと5つの研究ユニット(大気環境ストレス、土壌環境ストレス、環境生物ストレス、遺伝資源、ゲノム育種)を 置き、国内外の研究者と連携し、劣悪環境でも生育可能な作物の創出に向けた基礎研究を推進していくこととなりました。

環境省の自然保護局のサイトにある「外来生物法」のディレクトリ。駆除、同定方法や規制の情報を得ることができます。

同学会サイトより転載
【学会概要】
「園芸学会は園芸に関する研究および技術の進歩を図るために1923年（大正12年）に創立されました。現在，春・秋2回の大会を開催し，果樹，野菜，花き，利用の4部会に分かれて研究発表を行っています。Journal of the Japanese Society for Horticultural Science（英文誌），園芸学研究は年４回発行されています。両誌とも欧米の学術雑誌にもしばしば引用される質の高いものですが、同時にわが国における園芸産業の発展にも大きく寄与しています。
　また学会には各地域に支部（東北，北陸，東海，近畿，中四国，九州）があり，年１回大会を開催するなど活発に活動しております。園芸学会に興味を持たれる多くの方の 入会，参加をお待ちしております。」

【沿革】

【沿革】
1923年（大正12年） 園芸学会創立
1925年（大正14年） 園芸学会雑誌創刊
1994年（平成6年）
京都で第24回国際園芸学会議が開催される。
「Horticulture in Japan」・「日本の園芸」が出版される。

1998年（平成10年）
園芸学会創立 75 周年記念式典・講演会が、東京新宿京王プラザホテルにて開催

「新園芸学全編　−　園芸学最近25年の歩み」刊行
1999年（平成11年）
園芸学会ホームページ公式に公開
2000年（平成12年）
園芸学関連文献データベース検索サービス開始
2001年（平成13年）
年間優秀論文賞の創設
2002年（平成14年）
「園芸学研究」の創刊
2004年（平成16年）
国立情報学研究所のNACSISにおいて、「園芸学会雑誌」および「園芸学研究」のオンライン公開が始まる。
園芸学会ホームページの英文ページが公開される
園芸学会秋季大会（宇都宮大学）において、授乳室・保育室が開設される。
2005年（平成17年）
園芸学会事務局が中西印刷株式会社内に移転
J-Stageにおいて「園芸学会雑誌」および「園芸学研究」のオンライン公開が始まる。

NACSISはCiNiiに統合される
2006年（平成18年）
「園芸学会雑誌」および「園芸学研究」の出版社を中西印刷株式会社に委託
J-Stageにおいて「園芸学会雑誌」および「園芸学研究」の電子投稿が始まる。
園芸学会新ホームページ公開
2007年（平成19年） 園芸学会雑誌が完全英文誌化され，正式名称がJournal
of the Japanese Society for Horticultural Science となる。

＜転載、以上＞

【沿革】
●平成14年4月1日
東京都農業事務所設置

昭和46年12月１日に発足した経済事務所は、商工・農林部門を総括して多摩地域の実態に対応した産業振興行政を推進してきた。しかし、設立より30年余りが経過し、経済情勢が大きく変化したことから、新たな産業振興行政の需要に対応するため、経済事務所を業態別に再編することになった。

また、現地完結型の事務所をめざして、農林水産部が所管している業務の一部を移管するなど、多摩地域の農業振興の核として機能する行政機関を設けることとした。

●平成16年4月1日
東京都農業振興事務所に組織改正

　農業改良普及センターと組織を統合し、組織名称を変更すると同時に、技術支援事業、苗木の生産供給事業、農業環境保全対策事業などをはじめ、区部を対象とする事業の一部についても農林水産部から事業移管した。一方、農業協同組合等の指導事業は農林水産部農業振興課に移管し、指導事業の一元化が図られた。これらの事業移管に伴い係の設置改廃を行った。

●平成17年4月1日
普及センターの島しょ部門を島しょ農林水産総合センターへ移管

　中央農業改良普及センター所管の大島支所、三宅支所及び八丈支所を島しょ農林水産総合センターへ移管した。

●平成20年4月1日
庁舎移転

庁舎を立川市柴崎町三丁目17番7号から現在地へ移転した。
＜以上＞


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同学会のサイトより転載
「社団法人・日本造園学会は、造園という伝統的な職能が蓄積してきた技術と文化のうえに、近代的な理論と科学的体系を構築することを目的として、1925年に設立されたわが国最初の造園学に関する学術団体です。現在では約3,200人の会員を擁し、その活動の対象となる領域は、たいへん広範囲なものとなってきました。
一方、今日の広域的かつ複雑な環境問題へのとりくみは、従来の学術体系の再編成を前提とし、環境創造をめざす関連諸科学との連携にもとづいた総合的なアプローチを必要としはじめています。
本学会は、大学の研究者から国や地方公共団体の行政担当者、民間のコンサルタントや設計事務所に勤務する実務家に至るまで、きわめて幅広く多様な会員によって構成されています。これら会員の活動を通じて、様々な視点からの問題的や情報交換、共同研究などの学術交流が可能となり、きたるべきランドスケープ研究の時代をリードすることが期待されています。」