個人の植物の個人研究者のサイト：

栗田子郎氏略歴(サイトより転載)

１９３６年、掛川市に誕生
１９５４年、掛川西高等学校卒業
１９５８年、東京教育大学理学部生物学科卒業
１９６２年、千葉大学助手〜講師〜助教授〜教授（理学部）
２００１年、千葉大学名誉教授

理学博士（東京都立大学）
アメリカ植物学会、分類学会、日本進化学会、他、会員。

■名古屋園芸株式会社
名古屋市中区東桜2-18-13
Ｔｅｌ　052-931-8701
営業時間　9：00〜19：00
年中無休

◆江戸園芸の資料が公式サイト内にある
小笠原佐衛門尉亮軒氏主催

【センターの概要】(公式サイトより転載)

＜設立の目的＞

植物情報物質の研究開発を行うとともに、その研究成果を広く普及し、本道のバイオサイエンス、バイオインダストリーの振興に寄与する。

＜沿　革＞

1988年10月 新技術事業団（現科学技術振興事業団）創造科学技術推進事業
水谷植物情報物質プロジェクト発足
1993年 9月 水谷植物情報物質プロジェクト研究終了
1993年10月 社団法人植物情報物質センター設立

＜特許取得・出願例＞

特許第2717050 植物の生理活性物質及びその製造法
特許第2642025 磁性微粒子による細胞への生体物質導入法及び磁気による細胞の選択的濃縮・分離法
特願平11-363918 水耕栽培装置のムービングベンチシステム
（　（株）石黒鋳物製作所と共同出願　）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　他多数

＜会員資格＞

本研究センターの事業に賛同、賛助する団体・企業・個人

＜会　費＞

団　体（企業等）：１口　10万円（年額）
個　 人：１口　１万円（年額）

＜入会手続＞

所定の申込用紙に記入の上、当センターにお申し込み下さい。
または当センターにお問い合わせ下さい。

＜住所・連絡先＞

社団法人　植物情報物質研究センター

恵庭市恵み野北３−１−１　恵庭リサーチビジネスパークセンタービル1Ｆ
TEL:0123-36-4686 / FAX:0123-36-4693

(転載、以上)

環境省の自然保護局のサイトにある「外来生物法」のディレクトリ。駆除、同定方法や規制の情報を得ることができます。

鵜飼保雄教授の「育種学」についての情報ポータル

農林水産省Website内にある「品種登録データベースの検索」

名称　： 公益財団法人　園芸植物育種研究所
Institute for Horticultural Plant Breeding
（旧 財団法人　日本園芸生産研究所）
所在地： 千葉県松戸市紙敷2-5-1
　　　　　電話　047-387-3827
　　　　　FAX　047-387-3863
組織代表者： 理事長 伊東　正
事業内容： 園芸植物遺伝資源の調査・収集ならびにその利用技術の開発、園芸植物の品種改良、生育制御・栽培技術、食の安心・安全等に関する研究並びにそれらに関する研究助成を行う。又、それらの研究成果を全国的に普及啓発する事業を行う。
沿革： ・ 昭和22年（1947）
千葉県立千葉農業専門学校（校長武田憲治）教授会は、同校同窓会の経済的支援を受けて、戦後の困窮を極めた経済環境下で園芸研究の充実・発展をはかるため、園芸研究所の設立を決議し、藤井健雄教授を初代理事長に決定した。
　 ・
　

昭和24年（1949）
国立学校設置法により千葉農業専門学校が千葉大学園芸学部になったことを受けて、園芸研究所は内容機構の拡大充実を目指して、千葉大学園芸学部長（武田憲治教授）、同校同窓会理事長岩田喜雄氏、同校後援会長大木金二氏等が中心になって「財団法人日本園芸生産研究所」創立委員会を組織した。
　 ・ 昭和27年（1952）
文部大臣より上記財団法人設立許可を受け、理事長：岩田喜雄同窓会（戸定会）会長、所長：武田憲治学部長として、財団法人日本園芸生産研究所を設立し、事務所を千葉大学園芸学部内に置いた。また、設立目的は、園芸の実際的研究ができる人材養成を通して、園芸産業の興隆をはかる事業を自主財源で行うこととした。
　 ・ 昭和27年(1952)〜昭和45年(1970)
この間、歴代の園芸学部長が所長を務め、学部の全研究分野に門戸を開いたが、主として果樹園芸学、蔬菜園芸学、花卉園芸学、植物病理学、土壌肥料学等の研究室が有効活用し、園芸植物の安定生産技術、周年的栽培技術の研究・開発、それに伴う病害発生とその防除技術の研究、園芸作物の品種改良等に実績を積んだ若手研究者を育成し、全国各都道府県の研究、教育、産業界に優れた人材を送り出した。
　 ・ 昭和38年（1963）〜昭和50年（1975）
研究農場と事務所を、現在地の千葉県松戸市紙敷に移し、農業用ビニルのハウス利用実用化試験ならびに施設園芸作物の好適栽培環境の究明に関する研究等を行い、その後の施設園芸の興隆に寄与した。またこの間、共同研究、品種改良の両面で実績を上げてきた、蔬菜園芸学分野が研究所業務の中心となり、他研究分野は経営効率上、徐々に撤退することとなったことと、社会的背景の変化もあって研究所の機能も、人材育成から園芸技術の開発と普及に主力を置くようになった。
　 ・ 昭和43年（1968）〜昭和59年(1984）
千葉大学園芸学部教授藤井健雄が所長に就任し、昭和30年代に発表し全国的に普及をみたトマト、キュウリ品種に加えて、メロン、カボチャ、ピーマンで次々に優良品種を開発・発表し、研究成果である育成品種の普及を通して、全国の各地に野菜の栽培技術を普及させた。
・ 昭和60年（1985）〜　平成8年(1996)
この間、元東京教育大学教授 加用信文、ならびに千葉大学名誉教授 永澤勝雄が理事長に就任し、研究面でさらに拡大・充実した。
・ 平成14年（2002）
設立50周年を機に、新研究棟を落成し、理事長に千葉大学名誉教授 伊東正が就任した。
・ 平成24年（2012）
10月1日内閣総理大臣より公益財団法人 園芸植物育種研究所の設立認定を受ける。

【沿革】
●平成14年4月1日
東京都農業事務所設置

昭和46年12月１日に発足した経済事務所は、商工・農林部門を総括して多摩地域の実態に対応した産業振興行政を推進してきた。しかし、設立より30年余りが経過し、経済情勢が大きく変化したことから、新たな産業振興行政の需要に対応するため、経済事務所を業態別に再編することになった。

また、現地完結型の事務所をめざして、農林水産部が所管している業務の一部を移管するなど、多摩地域の農業振興の核として機能する行政機関を設けることとした。

●平成16年4月1日
東京都農業振興事務所に組織改正

　農業改良普及センターと組織を統合し、組織名称を変更すると同時に、技術支援事業、苗木の生産供給事業、農業環境保全対策事業などをはじめ、区部を対象とする事業の一部についても農林水産部から事業移管した。一方、農業協同組合等の指導事業は農林水産部農業振興課に移管し、指導事業の一元化が図られた。これらの事業移管に伴い係の設置改廃を行った。

●平成17年4月1日
普及センターの島しょ部門を島しょ農林水産総合センターへ移管

　中央農業改良普及センター所管の大島支所、三宅支所及び八丈支所を島しょ農林水産総合センターへ移管した。

●平成20年4月1日
庁舎移転

庁舎を立川市柴崎町三丁目17番7号から現在地へ移転した。
＜以上＞


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時系列地形図閲覧サイト「今昔マップ on the web」
By 埼玉大学教育学部　谷 謙二（人文地理学研究室）

本サイトでは、全国9地域について明治期以降の新旧の地形図を切り替えながら表示することができます。収録した旧版地形図は、2,291枚にのぼります。

＜公式サイトより、転載＞

【植生学会について】
植生学会は「植生に関する基礎的、応用的研究の進歩と会員相互の交流を図ること」を目的に、1996年4月、日本における植生研究者の集まりであった「群落談話会」を発展させて設立されました。年に１回の全国大会開催、年に２回の学会誌発行のほか、不定期的にシンポジウムを主催しています。
会員には研究者のほかに環境関連会社の技術者も多く、2012年12月現在の会員数は556名、団体会員11団体，賛助会員1団体です。

＜転載、以上＞