＜公式サイトより、転載＞

日本盆栽協同組合とは

組合員の相互扶助の精神に基づき、組合員のために必要な共同事業を行い、もって組合員の自主的な経済活動を促進し、かつ経済的地位の向上を図ることを目的として創立されました。
すなわち、組合員のために講習会や即売会及び交換会、展示会等を開催し、組合員の地位向上、経済活動の活性化などを計っています。同時に協同組合及び組合員は盆栽の国内外への普及、発展及び教育活動も進めています。
前身の東京盆栽組合結成(昭和5年)以来、東京・上野公園の一角に本拠をかまえ、今日まで、日本の伝統文化、盆栽をささえてきています。国内に15支部をもち、それぞれの支部も本部と連携を保ちながら独自の活動を行っています。

連絡先他

〒110-0007 東京都台東区上野公園3番42号
TEL 03-3821-4587 FAX 03-3822-3232

【財団の概要】＜公式サイトより転載＞
名称：
財団法人　日本園芸生産研究所
Japan Horticultural Production and Research Institute
所在地：
千葉県松戸市紙敷2-5-1
電話　047-387-3827
FAX　047-387-3863

組織代表者：
理事長／伊藤　正
所　長／米山伸吾
常務理事／平林哲夫

事業内容：
園芸作物の品種改良と育成品種の普及
園芸作物の栽培と育種に関わる基礎的・応用的研究
園芸に関する試験研究の受託・共同研究
「蔬菜の新品種」の編集・出版（発行元、誠文堂新光社）
園芸技術研修生の教育
園芸に関する研究会・講習会の開催

＜沿革＞
・ 昭和22年(1947)　千葉県農業専門学校校長武田憲治が、同校同窓会の経済的支援を受けて、戦後の困窮を極めた研究運営を補完するため、藤井健雄教授を常任理事長とした園芸研究所の設立を企画。
・ 昭和24年(1949)　内容機構の拡大充実を目指して、同校同窓会理事長岩田喜雄氏、同校後援会長大木金二氏等が中心の「財団法人日本園芸生産研究所」創立委員会を組織。
・ 昭和27年(1952)　文部大臣より上記財団法人設立許可を受け、事務所を千葉大学園芸学部内に設置。
・ 昭和38年(1963)　研究農場と事務所を、現在地の千葉県松戸市紙敷に移し、研究業務の拡大・充実。
・ 昭和43年(1968)　創立以来、研究指導をしてきた千葉大学園芸学部教授藤井健雄が所長に就任し、研究面で飛躍的に発展。
・ 平成14年(2002)　設立50周年を迎え、新研究棟を落成。

一般財団法人　公園財団
【設立の趣旨】
今日、人口と産業の急激な都市化現象に伴う社会資本の立遅れ、なかでも公園、緑地、広場等の緑とオープンスペースの欠乏は、都市の構造的な問題として生活環境に深刻な影響を与えております。

過密による生活環境の悪化、自動車交通の激増、公害の深刻化及び災害に対する都市の脆弱化に対処し、一方で生活水準の向上と自由時間の増加による社会的欲求の拡大多様化に応えて、国民にレクリェーション、スポーツ等の場所を提供し、健全なる心身の保持増進に寄与するための公園緑地の整備は、現代における緊急の課題とされております。
しかしながら、公園緑地は、整備とあいまって、いかによく維持管理され、かつ、有効に利用されるかということが重要な課題であり、公園緑地の形態に応じ、また、国民の多様な需要に応じた適切な管理運営が行われることが強く求められています。
このような現状に鑑み、国、地方公共団体、民間各界の協力を得て、管理運営に関する総合的な調査研究、技術開発等を行い、その成果に基づく新技術の普及、指導等を担う機関として、ここに「財団法人公園緑地管理財団」の設立を期するものであります。

昭和49年5月1日

（平成24年4月1日に「一般財団法人　公園財団」に改称しました。）

【連絡先】
〒112-0014　東京都文京区関口1-47-12　江戸川橋ビル2階
TEL：03-6674-1188／FAX：03-6674-1190
E-mail: web-masters@prfj.or.jp

＜以上、公式サイトより転載＞

（公式サイトより、転載）

＜トピアリーとは＞
トピアリーの語源はラテン語の「opus topiarium」といわれています。日本トピアリー協会では「植物を人工的・立体的に形づくる造形物」と定義し、幅広い分野の方々と楽しみを共有したいと考えております。

＜連絡先＞
事務局：株式会社ネバーランドインターナショナル　電話：03-3481-8957／FAX：03-3481-8959

＜団体概要＞

三多摩造園業協同組合は、JA東京植木造園部を母体に賛同者を得、組合員の経済的地位の向上を最大の目的として昭和49年12月21日に創立しました。当初は国分寺市に事務所を置き、理事12名、監事3名の陣容で組合の健全な発展に献身的に尽力され組合の充実強化が図られました。

その後、組合員の増減がありましたが、平成25年3月末日現在、213名の組合員が、造園技術・技能を通して街づくりや庭づくりに深くかかわりながら東京の都市緑化推進の一端を担っています。

現在、理事24名、支部長21名が理事会・役員会・三役会等を定期的に開催して組合を運営し、総務部・指導部・事業部・組織広報部のほか、青年部・多摩環境緑化研究会を組織して活発に活動を展開しています。

また、一般社団法人 日本造園組合連合会東京都支部の構成組合として多数の事業所が加入し、傘下最大規模の分会として多摩地域をカバーしています。

＜連絡先＞
所在地 ： 東京都小金井市貫井南町1-5-20
TEL ： 042-386-5322
FAX ： 042-386-5324
Email ： sanzoukyou@mua.biglobe.ne.jp
ホームページ ： http://sanzoukyou.com

【概要】＜公式サイトより転載＞
日本緑化センターは、昭和４８年(１９７３年)９月、経済界をはじめ、林業、農業、造園建設業、緑化樹木生産業など民間各界が中心となり農林水産・建設・通商産業の三省と関係方面の協力により設立されました。
事業の内容は、環境緑化に関する提言、緑化に関する総合的な調査研究、緑化技術の開発、情報の収集・提供、緑化思想等の普及啓発など幅広い分野にわたっており、その成果は各方面から高く評価されています。
今日、地球温暖化防止、生物多様性の確保、自然との共生など課題が山積しています。
本財団は、これらの課題に対応し、国際的な視野をも踏まえて、総合的な環境緑化の推進に寄与してまいります。

＜転載、以上＞

＜財団概要＞以下、公式サイトより、転載
◆設立及び移行◆

当協会は，平成5年4月1日，内閣総理大臣の設立許可を受けて「財団法人　菊葉文化協会」として発足しましたが，平成24年4月1日，内閣総理大臣の公益認定を受けて「公益財団法人　菊葉文化協会」に移行しました。

◆目的◆
我が国には，雅楽，歌会始の披講，蹴鞠，古式馬術，衣紋道など古来伝承されている宮廷文化があり，また正倉院の宝物，三の丸尚蔵館の収蔵品など貴重な文化財や皇居，京都御所，桂離宮，修学院離宮，正倉院など歴史的・文化的に重要な施設があります。

公益財団法人菊葉文化協会は，宮内庁が継承し，管理している皇室ゆかりの伝承文化や文化財の調査研究や国民への紹介，皇室の御活動等の国民への紹介，皇室関連施設の利用者への便宜供与，皇室関連施設の維持管理への協力等の事業を行い，文化の向上，福祉の増進に寄与することを目的としています。

＜転載、以上＞

＜理念と団体概要＞

日本園芸農業協同組合連合会（略称　日園連）は、1948年（昭和23年）11月、戦後の荒廃から果樹農業の復興を願う生産者有志の意思を結集し、果樹園芸の専門全国連として発足しました。

創立以来今日まで半世紀以上の歴史を数えますが、この間、日本の果樹農業は戦後の復興期から隆盛期、そして貿易の自由化や消費者嗜好の変化の荒波にもまれながら成熟期へと激しい変転を続けてきました。

日本の果樹農業は、現在も国際競争の激化や生産者の高齢化など難しい問題に直面していますが、日園連は世界に誇りうる果樹農業の実現と果樹生産者の経営安定をめざし、今後ともその使命をはたすべく努力してまいります。

＜日園連のご案内＞

住所 ： 東京都大田区東海3-2-1
電話 ： 03-5492-5420
FAX ： 03-5492-5430
設立 ： 昭和23年11月 　
会員数 ： 20会員
代表理事会長　　岡本　健治

名 称愛知県花き温室園芸組合連合会
　所在地〒460-8501
名古屋市中区三の丸3-1-2　愛知県庁農林水産部園芸農産課内
TEL　052-954-6419　　FAX　052-954-6932
メール　aichi@kakiren.sakura.ne.jp
　設 立1959年（昭和34年）４月
　代表者会長　伊藤　欣夫
　会員数11会員（所属会員数：2,415名（平成22年9月現在））
　目 的本会は、会員相互間の連絡協調を図り、花き、温室園芸の生産改良、流通の合理化及び消費増進に関する事業を行い、以て、本県花き並びに温室園芸の向上、発展に寄与するとともに、会員の福利増進を期することを目的とする。
　事業内容1.花き、温室園芸の栽培技術向上に関する事項
2.花き、温室園芸の生産、流通対策並びに消費増進に関する事項
3.花き、温室園芸の優良種苗生産導入と普及更新に関する事項
4.花き、温室園芸に関する調査研究
5.会員相互間の連絡協調に関する事項
6.その他、花き、温室園芸の振興に関する事項

【協会概要】＜公式サイトより、転載＞

一般社団法人日本樹木医会は、1992年６月に任意団体として設立された日本樹木医会を母体とし、2009年７月法人化により新たな出発をいたしました。
　現在正会員数は約1,800名、このほかに多数の法人及び個人が賛助会員として入会しています。
　本会は、樹木医の知識と技術を通じて巨樹、名木等の文化財をはじめとする樹木、緑地、森林等の保全、樹木文化の継承・発展及びこれらの普及啓発に関する活動等を地域社会と連携して行うこと等により、広く環境の保全に寄与することにあります。このため、東京都に事務所を置くとともに都道府県単位に支部を設け、それぞれの地域で独自に活発な活動を行っています。本会は、年１回の社員総会と、理事会、業務執行理事会及び幹事会により運営し、具体的な活動は企画部会、技術部会、広報部会及び事業部会の４部会と常設の編集委員会によって行っています。また、執行機関とは独立した倫理審査委員会が設置されています。
　本会を取り巻く情勢は、樹木に対する社会的ニーズが、地球温暖化の防止、生物多様性の保全、自然災害の防止、青少年の環境教育、心身の健康づくりなど多様化するとともに、法人としての組織運営の透明化も求められています。
　本会は、このような社会的役割と責任を自覚し、会員の知識や技術さらには見識の向上に努めるとともに、関係機関、地域社会等と連携しながら社会貢献活動の拡充に努めることにより、一層、社会的信用を高めるとともに環境の保全に貢献することとしています。
（2011年7月）

＜転載、以上＞