【協会概要】
名　 称：社団法人　日本施設園芸協会　（略称：JGHA）
Japan Greenhouse Horticulture Association
代表者：
会長　篠原　温
所在地：
〒103-0004　東京都中央区東日本橋3-6-17　山一ビル4F
TEL.03-3667-1631／FAX.03-3667-1632
設　 立：1972年（昭和47年）11月30日（農林大臣設立許可）

設立の目的：
（社）日本施設園芸協会は、施設園芸経営の近代化と優良な施設資材の開発・普及を図るため、必要な調査研究・指導・情報活動などの業務を行い、施設園芸の振興と発展に資することを目的としています。
会　 員：
正会員（園芸資材メーカー、販売会社）及び賛助会員（左以外の団体、法人及び個人）から 成ります。
＜公式サイトより転載＞

東京事務局　〒101-0021　東京都千代田区外神田1-1-5　昌平橋ビル206　[Tel]： 03-6206-9063
大阪事務局　〒576-0033　 大阪府交野市私市5丁目17番11号　[Tel]：072-893-1716

＜理念＞(公式サイトより転載)

人と自然が調和する持続可能な社会をめざして、
森づくりを中心とした様々な活動に取り組んでいます。

かつて私たちは、豊かな自然と多様な生き物を身近に感じ、その恵みから日々の糧を得ながら暮らしてきました。それはまさしく、人と自然の持続可能な関係でした。地球環境の危機が叫ばれ、持続可能な社会のあり方が問い直されている今、私たちはもっと自然とふれあい、その声に耳を傾ける必要があるのではないでしょうか。 樹木・環境ネットワーク協会は、そんな思いをもつ人々が集うＮＰＯ法人です。「人と自然が調和する持続可能な社会」を実現するためには、まず自然の大切さを実感し、物質的・経済的豊かさだけでは得られない本当の豊かさに気づくことが大切だと考え、「森を守る」「人を育てる」「森と人を繋ぐ」をテーマとした様々な活動を展開しています。 ひとりひとりの思いを集め、カタチにするために集う場所でありたい。当協会の「聚（しゅう、「集」の旧字体）」という愛称には、そんな思いが込められています。あなたもぜひその思いを、私たちに、森に、社会に、届けてください。

(転載、以上)

花・緑タウンフェアは、多くの人が集まる商店街などで開催する花と緑のイベントです。
第2回目は、JR浜松駅周辺の商業地において、平成24年3月2日(金）から4日(日）に開催されました。

【財団の概要】＜公式サイトより転載＞
名称：
財団法人　日本園芸生産研究所
Japan Horticultural Production and Research Institute
所在地：
千葉県松戸市紙敷2-5-1
電話　047-387-3827
FAX　047-387-3863

組織代表者：
理事長／伊藤　正
所　長／米山伸吾
常務理事／平林哲夫

事業内容：
園芸作物の品種改良と育成品種の普及
園芸作物の栽培と育種に関わる基礎的・応用的研究
園芸に関する試験研究の受託・共同研究
「蔬菜の新品種」の編集・出版（発行元、誠文堂新光社）
園芸技術研修生の教育
園芸に関する研究会・講習会の開催

＜沿革＞
・ 昭和22年(1947)　千葉県農業専門学校校長武田憲治が、同校同窓会の経済的支援を受けて、戦後の困窮を極めた研究運営を補完するため、藤井健雄教授を常任理事長とした園芸研究所の設立を企画。
・ 昭和24年(1949)　内容機構の拡大充実を目指して、同校同窓会理事長岩田喜雄氏、同校後援会長大木金二氏等が中心の「財団法人日本園芸生産研究所」創立委員会を組織。
・ 昭和27年(1952)　文部大臣より上記財団法人設立許可を受け、事務所を千葉大学園芸学部内に設置。
・ 昭和38年(1963)　研究農場と事務所を、現在地の千葉県松戸市紙敷に移し、研究業務の拡大・充実。
・ 昭和43年(1968)　創立以来、研究指導をしてきた千葉大学園芸学部教授藤井健雄が所長に就任し、研究面で飛躍的に発展。
・ 平成14年(2002)　設立50周年を迎え、新研究棟を落成。

【協会概要】＜公式サイトより、転載＞

一般社団法人日本樹木医会は、1992年６月に任意団体として設立された日本樹木医会を母体とし、2009年７月法人化により新たな出発をいたしました。
　現在正会員数は約1,800名、このほかに多数の法人及び個人が賛助会員として入会しています。
　本会は、樹木医の知識と技術を通じて巨樹、名木等の文化財をはじめとする樹木、緑地、森林等の保全、樹木文化の継承・発展及びこれらの普及啓発に関する活動等を地域社会と連携して行うこと等により、広く環境の保全に寄与することにあります。このため、東京都に事務所を置くとともに都道府県単位に支部を設け、それぞれの地域で独自に活発な活動を行っています。本会は、年１回の社員総会と、理事会、業務執行理事会及び幹事会により運営し、具体的な活動は企画部会、技術部会、広報部会及び事業部会の４部会と常設の編集委員会によって行っています。また、執行機関とは独立した倫理審査委員会が設置されています。
　本会を取り巻く情勢は、樹木に対する社会的ニーズが、地球温暖化の防止、生物多様性の保全、自然災害の防止、青少年の環境教育、心身の健康づくりなど多様化するとともに、法人としての組織運営の透明化も求められています。
　本会は、このような社会的役割と責任を自覚し、会員の知識や技術さらには見識の向上に努めるとともに、関係機関、地域社会等と連携しながら社会貢献活動の拡充に努めることにより、一層、社会的信用を高めるとともに環境の保全に貢献することとしています。
（2011年7月）

＜転載、以上＞