＜Organization History＞(copy from their official Website)

Up to the year 2009, International Florist Organisation Florint was named the “European Federation of Professional Florists’ Associations" (FEUPF in short). This federation was founded way back in 1956, in Strasbourg. The founders were a number of National Florists’ Associations that worried about the possible threats of the advancing European integration. On the other hand they simultaneously saw opportunities as well, if they proved able to create and intensify cooperation between their associations at the European level.

Nowadays, Florint organizes and politically represents the national Florist Associations of 20+ European countries. Membership applications of various other countries, outside Europe as well, are currently pending.

Florint thus represents a relatively small, but in no way negligible part of European industry: about 100.000 European florists together generate a total turnover of more than 15 billion Euros. More than 350.000 people earn their living in a flower shop, of which 150.000 are estimated to be paid employees.

＜end＞

社団法人神奈川県園芸協会
【目　 的】
近代的な都市園芸の確立並びに都市における緑化園芸を推進することにより、園芸農家の経済的安定と都市環境の向上を図り、住みよい県土づくりに寄与する（定款第３条から）　　　

【構　 成】
花、果物、植木などの生産者の方々の団体の集まりです。花き園芸組合連合会,果樹組合連合会、
植木生産組合連合会、市園芸協会など１５団体で構成されています。

【役　 員】　
各団体から役員が選出されています。


【事務所】　
〒253-0041
茅ヶ崎市茅ヶ崎１−８−７　茅ヶ崎保健福祉事務所内
Tel：0467-85-2130　Fax：0467-82-9880

【協会概要】
名　 称：社団法人　日本施設園芸協会　（略称：JGHA）
Japan Greenhouse Horticulture Association
代表者：
会長　篠原　温
所在地：
〒103-0004　東京都中央区東日本橋3-6-17　山一ビル4F
TEL.03-3667-1631／FAX.03-3667-1632
設　 立：1972年（昭和47年）11月30日（農林大臣設立許可）

設立の目的：
（社）日本施設園芸協会は、施設園芸経営の近代化と優良な施設資材の開発・普及を図るため、必要な調査研究・指導・情報活動などの業務を行い、施設園芸の振興と発展に資することを目的としています。
会　 員：
正会員（園芸資材メーカー、販売会社）及び賛助会員（左以外の団体、法人及び個人）から 成ります。
＜公式サイトより転載＞

1888年に創立されたイタリアの園芸協会団体の公式サイト(イタリア語)

東京植木農業協同組合(JA東京植木)の公式サイト
【お問い合わせ】
E-mail:
0255@mub.biglobe.ne.jp

住所：
〒184-0014　小金井市貫井南町1-5-20
電話番号：
Tel 042-384-0255　Fax 042-384-0281

【協会概要】＜公式サイトより、転載＞

一般社団法人日本樹木医会は、1992年６月に任意団体として設立された日本樹木医会を母体とし、2009年７月法人化により新たな出発をいたしました。
　現在正会員数は約1,800名、このほかに多数の法人及び個人が賛助会員として入会しています。
　本会は、樹木医の知識と技術を通じて巨樹、名木等の文化財をはじめとする樹木、緑地、森林等の保全、樹木文化の継承・発展及びこれらの普及啓発に関する活動等を地域社会と連携して行うこと等により、広く環境の保全に寄与することにあります。このため、東京都に事務所を置くとともに都道府県単位に支部を設け、それぞれの地域で独自に活発な活動を行っています。本会は、年１回の社員総会と、理事会、業務執行理事会及び幹事会により運営し、具体的な活動は企画部会、技術部会、広報部会及び事業部会の４部会と常設の編集委員会によって行っています。また、執行機関とは独立した倫理審査委員会が設置されています。
　本会を取り巻く情勢は、樹木に対する社会的ニーズが、地球温暖化の防止、生物多様性の保全、自然災害の防止、青少年の環境教育、心身の健康づくりなど多様化するとともに、法人としての組織運営の透明化も求められています。
　本会は、このような社会的役割と責任を自覚し、会員の知識や技術さらには見識の向上に努めるとともに、関係機関、地域社会等と連携しながら社会貢献活動の拡充に努めることにより、一層、社会的信用を高めるとともに環境の保全に貢献することとしています。
（2011年7月）

＜転載、以上＞

名 称愛知県花き温室園芸組合連合会
　所在地〒460-8501
名古屋市中区三の丸3-1-2　愛知県庁農林水産部園芸農産課内
TEL　052-954-6419　　FAX　052-954-6932
メール　aichi@kakiren.sakura.ne.jp
　設 立1959年（昭和34年）４月
　代表者会長　伊藤　欣夫
　会員数11会員（所属会員数：2,415名（平成22年9月現在））
　目 的本会は、会員相互間の連絡協調を図り、花き、温室園芸の生産改良、流通の合理化及び消費増進に関する事業を行い、以て、本県花き並びに温室園芸の向上、発展に寄与するとともに、会員の福利増進を期することを目的とする。
　事業内容1.花き、温室園芸の栽培技術向上に関する事項
2.花き、温室園芸の生産、流通対策並びに消費増進に関する事項
3.花き、温室園芸の優良種苗生産導入と普及更新に関する事項
4.花き、温室園芸に関する調査研究
5.会員相互間の連絡協調に関する事項
6.その他、花き、温室園芸の振興に関する事項

＜理念と団体概要＞

日本園芸農業協同組合連合会（略称　日園連）は、1948年（昭和23年）11月、戦後の荒廃から果樹農業の復興を願う生産者有志の意思を結集し、果樹園芸の専門全国連として発足しました。

創立以来今日まで半世紀以上の歴史を数えますが、この間、日本の果樹農業は戦後の復興期から隆盛期、そして貿易の自由化や消費者嗜好の変化の荒波にもまれながら成熟期へと激しい変転を続けてきました。

日本の果樹農業は、現在も国際競争の激化や生産者の高齢化など難しい問題に直面していますが、日園連は世界に誇りうる果樹農業の実現と果樹生産者の経営安定をめざし、今後ともその使命をはたすべく努力してまいります。

＜日園連のご案内＞

住所 ： 東京都大田区東海3-2-1
電話 ： 03-5492-5420
FAX ： 03-5492-5430
設立 ： 昭和23年11月 　
会員数 ： 20会員
代表理事会長　　岡本　健治

＜財団概要＞以下、公式サイトより、転載
◆設立及び移行◆

当協会は，平成5年4月1日，内閣総理大臣の設立許可を受けて「財団法人　菊葉文化協会」として発足しましたが，平成24年4月1日，内閣総理大臣の公益認定を受けて「公益財団法人　菊葉文化協会」に移行しました。

◆目的◆
我が国には，雅楽，歌会始の披講，蹴鞠，古式馬術，衣紋道など古来伝承されている宮廷文化があり，また正倉院の宝物，三の丸尚蔵館の収蔵品など貴重な文化財や皇居，京都御所，桂離宮，修学院離宮，正倉院など歴史的・文化的に重要な施設があります。

公益財団法人菊葉文化協会は，宮内庁が継承し，管理している皇室ゆかりの伝承文化や文化財の調査研究や国民への紹介，皇室の御活動等の国民への紹介，皇室関連施設の利用者への便宜供与，皇室関連施設の維持管理への協力等の事業を行い，文化の向上，福祉の増進に寄与することを目的としています。

＜転載、以上＞

【概要】＜公式サイトより転載＞
日本緑化センターは、昭和４８年(１９７３年)９月、経済界をはじめ、林業、農業、造園建設業、緑化樹木生産業など民間各界が中心となり農林水産・建設・通商産業の三省と関係方面の協力により設立されました。
事業の内容は、環境緑化に関する提言、緑化に関する総合的な調査研究、緑化技術の開発、情報の収集・提供、緑化思想等の普及啓発など幅広い分野にわたっており、その成果は各方面から高く評価されています。
今日、地球温暖化防止、生物多様性の確保、自然との共生など課題が山積しています。
本財団は、これらの課題に対応し、国際的な視野をも踏まえて、総合的な環境緑化の推進に寄与してまいります。

＜転載、以上＞