【概要】
正式名称：
2012年フェンロー国際園芸博覧会（フロリアード2012）
Floriade 2012 World Horticultural Expo, Venlo - The　Netherlands
テーマ：自然と調和する人生Be part of the theater in nature, get closer to the quality of life
開催期間：
2012年4月5日（木）〜10月7日（日） 10:00〜19:00
※6月21日（木）〜9月2日（日）は〜20:00まで
開催場所：
オランダ王国フェンロー市
（アムステルダムより南東に約185km ドイツとの国境の町）
会場規模：66ha
参加予定国：40ヶ国程度
入場者数：200万人（開催国目標）
入場料：
25ユーロ （20名以上の団体は22.50ユーロ、事前予約要）
4歳〜12歳は12.50ユーロ

協会サイトより転載
「英国王立園芸協会は、園芸を愛する世界中の人々に奉仕することを目的とした、英国王立典法による特別公益法人です。 創立は1804年、総裁はエリザベス女王が務められています。本部はロンドンのビンセントスクエアにあり、世界に約３７万人いる会員に様々な情報を発信し、園芸普及のための活動をしています。
当日本支部は、新しい花文化を創造しようと、1987年に設立された、園芸愛好家のための協会です。正式名称は、英国王立園芸協会日本支部、The Japan Branch of the Royal Horticultural Society：略称RHSJ　といいます。本部は英国にあり、RHSJは唯一の海外支部として、英国の最新園芸情報を日本に発信し続けると同時に、日本国内の園芸普及に努めてきました。植物とともに豊かな生活を楽しみたいと願う人々を支え、応援すること。それば私たちの使命です。植物を愛する方なら、どなたでも会員になることができます。付属団体として、RHSJコンテナガーデニング協会などがあります。」

花・緑タウンフェアは、多くの人が集まる商店街などで開催する花と緑のイベントです。
第2回目は、JR浜松駅周辺の商業地において、平成24年3月2日(金）から4日(日）に開催されました。

園芸文化発展を目指して設立された協会団体で園芸関連の情報を同協会の公式サイトより提供している。

以下サイトより転載：
「当協会は、園芸の進歩普及を図りもって園芸文化の発展に寄与することを目的に昭和19年3月文部省（現文部科学省）所管の社団法人として認可されました。
園芸界の各分野の人々と連絡を密にし、懇親の場を提供、情報の交換、海外との交流も盛んで、園芸界の発展のためにさまざまな活動を行っています。」

＜ごあいさつ＞
国分寺市植木組合組合長の本多です。国分寺では低木から高木まで
多種多様な植木を生産しております。その中でも国分寺市で認定第1号を頂いた　司シルエット(イロハモミジ系)は庭木にも街路樹にも適しており、東京都産業労働局からも街路樹の指定を承けております。幅が出ず植える場所を選ばない　優れたもみじと言えます。また　アメリカハナミズキも早くからこの地で生産が開始され　この地から広がっていったと言われています。どうぞ　植木のご購入の際　一本からまとまった本数までご連絡　ご検討くだされば幸いです。 組合長 植木即売会

＜活動＞
組合員による植木即売会を現在、春と秋にJA東京むさし国分寺支店駐車場と秋の国分寺まつり(都立武蔵国分寺公園)にて開催しております。生産者から直接購入ですので　リーズナブルに購入頂けると思います。開催が近づきますと町の掲示板にポスターの掲示　国分寺市市報等に掲載致します。
どうぞ　開催の際は　お時間　ご都合がよろしければ　お気軽にお立ち寄りください。

＜司シルエットについて＞

国分寺ブランドの司シルエットは　国分寺の植木農家が生産した植木だけが　司シルエットと名前を使えます。一部　類似する植木を司シルエットと偽り販売する業者が居るとのご連絡を受けておりますが　どうぞ　司シルエットをご購入の際は国分寺の植木農家の生産かをお確かめください。
ご不明な点がございましたら　お問い合わせ頂ければお答え出来る範囲でご回答いたします。

＜植木のご相談＞

植木の手入れの方法や　植え換え時の注意点など　即売会開催時にどうぞご遠慮なくご相談ください。

The Royal Horticultural Society is the UK's leading gardening charity dedicated to advancing horticulture and promoting good gardening.

Our goal is to help people share a passion for plants, to encourage excellence in horticulture and inspire all those with an interest in gardening.

東京事務局　〒101-0021　東京都千代田区外神田1-1-5　昌平橋ビル206　[Tel]： 03-6206-9063
大阪事務局　〒576-0033　 大阪府交野市私市5丁目17番11号　[Tel]：072-893-1716

＜理念＞(公式サイトより転載)

人と自然が調和する持続可能な社会をめざして、
森づくりを中心とした様々な活動に取り組んでいます。

かつて私たちは、豊かな自然と多様な生き物を身近に感じ、その恵みから日々の糧を得ながら暮らしてきました。それはまさしく、人と自然の持続可能な関係でした。地球環境の危機が叫ばれ、持続可能な社会のあり方が問い直されている今、私たちはもっと自然とふれあい、その声に耳を傾ける必要があるのではないでしょうか。 樹木・環境ネットワーク協会は、そんな思いをもつ人々が集うＮＰＯ法人です。「人と自然が調和する持続可能な社会」を実現するためには、まず自然の大切さを実感し、物質的・経済的豊かさだけでは得られない本当の豊かさに気づくことが大切だと考え、「森を守る」「人を育てる」「森と人を繋ぐ」をテーマとした様々な活動を展開しています。 ひとりひとりの思いを集め、カタチにするために集う場所でありたい。当協会の「聚（しゅう、「集」の旧字体）」という愛称には、そんな思いが込められています。あなたもぜひその思いを、私たちに、森に、社会に、届けてください。

(転載、以上)

名称　： 公益財団法人　園芸植物育種研究所
Institute for Horticultural Plant Breeding
（旧 財団法人　日本園芸生産研究所）
所在地： 千葉県松戸市紙敷2-5-1
　　　　　電話　047-387-3827
　　　　　FAX　047-387-3863
組織代表者： 理事長 伊東　正
事業内容： 園芸植物遺伝資源の調査・収集ならびにその利用技術の開発、園芸植物の品種改良、生育制御・栽培技術、食の安心・安全等に関する研究並びにそれらに関する研究助成を行う。又、それらの研究成果を全国的に普及啓発する事業を行う。
沿革： ・ 昭和22年（1947）
千葉県立千葉農業専門学校（校長武田憲治）教授会は、同校同窓会の経済的支援を受けて、戦後の困窮を極めた経済環境下で園芸研究の充実・発展をはかるため、園芸研究所の設立を決議し、藤井健雄教授を初代理事長に決定した。
　 ・
　

昭和24年（1949）
国立学校設置法により千葉農業専門学校が千葉大学園芸学部になったことを受けて、園芸研究所は内容機構の拡大充実を目指して、千葉大学園芸学部長（武田憲治教授）、同校同窓会理事長岩田喜雄氏、同校後援会長大木金二氏等が中心になって「財団法人日本園芸生産研究所」創立委員会を組織した。
　 ・ 昭和27年（1952）
文部大臣より上記財団法人設立許可を受け、理事長：岩田喜雄同窓会（戸定会）会長、所長：武田憲治学部長として、財団法人日本園芸生産研究所を設立し、事務所を千葉大学園芸学部内に置いた。また、設立目的は、園芸の実際的研究ができる人材養成を通して、園芸産業の興隆をはかる事業を自主財源で行うこととした。
　 ・ 昭和27年(1952)〜昭和45年(1970)
この間、歴代の園芸学部長が所長を務め、学部の全研究分野に門戸を開いたが、主として果樹園芸学、蔬菜園芸学、花卉園芸学、植物病理学、土壌肥料学等の研究室が有効活用し、園芸植物の安定生産技術、周年的栽培技術の研究・開発、それに伴う病害発生とその防除技術の研究、園芸作物の品種改良等に実績を積んだ若手研究者を育成し、全国各都道府県の研究、教育、産業界に優れた人材を送り出した。
　 ・ 昭和38年（1963）〜昭和50年（1975）
研究農場と事務所を、現在地の千葉県松戸市紙敷に移し、農業用ビニルのハウス利用実用化試験ならびに施設園芸作物の好適栽培環境の究明に関する研究等を行い、その後の施設園芸の興隆に寄与した。またこの間、共同研究、品種改良の両面で実績を上げてきた、蔬菜園芸学分野が研究所業務の中心となり、他研究分野は経営効率上、徐々に撤退することとなったことと、社会的背景の変化もあって研究所の機能も、人材育成から園芸技術の開発と普及に主力を置くようになった。
　 ・ 昭和43年（1968）〜昭和59年(1984）
千葉大学園芸学部教授藤井健雄が所長に就任し、昭和30年代に発表し全国的に普及をみたトマト、キュウリ品種に加えて、メロン、カボチャ、ピーマンで次々に優良品種を開発・発表し、研究成果である育成品種の普及を通して、全国の各地に野菜の栽培技術を普及させた。
・ 昭和60年（1985）〜　平成8年(1996)
この間、元東京教育大学教授 加用信文、ならびに千葉大学名誉教授 永澤勝雄が理事長に就任し、研究面でさらに拡大・充実した。
・ 平成14年（2002）
設立50周年を機に、新研究棟を落成し、理事長に千葉大学名誉教授 伊東正が就任した。
・ 平成24年（2012）
10月1日内閣総理大臣より公益財団法人 園芸植物育種研究所の設立認定を受ける。

国際園芸家協会とは(About AIPH)
＜公式サイトより、転載＞

International Organization of Horticultural Producers

The AIPH is a co-ordinating body representing horticultural producers' organizations all over the world. It was set up in Switzerland in 1948 to stimulate international marketing of flowers, plants and landscaping services. An increasing number of growers organizations have joined AIPH with 25 countries represented in 2000.
Member countries pay a membership fee that corresponds to the production value of horticultural production of the country in question.

Platform for exchanging knowledge

The free trade in ornamental plant products is still one of the spearheads of AIPH and is realised via exchange of knowledge and experience. The exchanges take place during meetings at the annual Congress and during theme sessions. The most important AIPH publication is the yearbook containing statistics on production, trade and market developments.
Six standing committees operate within the AIPH in respective fields of breeders' rights, the environment, recognition of international horticultural exhibitions and statistics. The organization works in close co-operation with the international flower trade association, Union Fleurs. AIPH represents the participating countries in discussions with the international bodies like the International Bureau on Exhibitions (BIE), Convention on International Trade in Endangered Species (CITES) and the international organization for the protection of breeders' rights (UPOV).

＜日本支部としての記載＞
Japan Landscape Contractors Association
Imon Hongo Building,
2-17-17 Hongo,
Bunkyo-ku
Tokyo 113-0033, Japan
Mr. Shinya Wada, President
Mr. Tetsu Nomura

＜転載以上＞
日本支部は、一般社団法人　日本造園建設業協会が同協会に加盟し、その役割を担っている。

【沿革】
●平成14年4月1日
東京都農業事務所設置

昭和46年12月１日に発足した経済事務所は、商工・農林部門を総括して多摩地域の実態に対応した産業振興行政を推進してきた。しかし、設立より30年余りが経過し、経済情勢が大きく変化したことから、新たな産業振興行政の需要に対応するため、経済事務所を業態別に再編することになった。

また、現地完結型の事務所をめざして、農林水産部が所管している業務の一部を移管するなど、多摩地域の農業振興の核として機能する行政機関を設けることとした。

●平成16年4月1日
東京都農業振興事務所に組織改正

　農業改良普及センターと組織を統合し、組織名称を変更すると同時に、技術支援事業、苗木の生産供給事業、農業環境保全対策事業などをはじめ、区部を対象とする事業の一部についても農林水産部から事業移管した。一方、農業協同組合等の指導事業は農林水産部農業振興課に移管し、指導事業の一元化が図られた。これらの事業移管に伴い係の設置改廃を行った。

●平成17年4月1日
普及センターの島しょ部門を島しょ農林水産総合センターへ移管

　中央農業改良普及センター所管の大島支所、三宅支所及び八丈支所を島しょ農林水産総合センターへ移管した。

●平成20年4月1日
庁舎移転

庁舎を立川市柴崎町三丁目17番7号から現在地へ移転した。
＜以上＞


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