【財団概要】＜公式サイトより、転載＞

雪をいただいた山々、森の緑、清らかな水の流れ、霧の中から聞こえる野鳥の声・・・。こんな風景に接すると誰もが、五感を通して心の窓が開かれていくのを感じます。自然は、食料や地下資源をはじめ、生活や産業の基盤になる物質を提供してくれるだけでなく、自然のままのたたずまいは、多様な動植物を育み、清浄な空気や風景は、私たちの心にうるおいややすらぎを与えてくれます。

このように優れた自然の風景地は国立公園などの自然公園に指定され、「子孫からの預かりもの」として未来へ引き継がれるとともに、今を生きる私たちにも、やすらぎ、学び、ふれあいの場を提供しているのです。

大勢の人が訪れる自然公園には、自然とふれあうための施設が整備されていますが、一方でトイレや散策道などの公共施設の維持管理やゴミ処理にたくさんの費用がかかります。公園利用者に負担していただく駐車料金は、施設利用・環境整備協力費として、自然公園の特定された地域の美化清掃や維持管理の事業に使われます。

＜転載、以上＞

同協会サイトより転載
「盆栽芸術の普及と発展を図り、日本文化の進展に寄与するために、昭和40年2月、文部省から社団法人として設立許可を受け、元内閣総理大臣の吉田茂先生を初代会長に迎えて発足した全国組織の盆栽愛好者の団体です。
すでに盆栽を楽しまれている方でも、これから盆栽を初めてみたいという初心者の方でも入会できます。
現在、全国に約12,000人の会員がおり、約300の支部が活動をしています。それぞれの支部では、盆栽展や講習会の開催を通じて地域文化の向上に寄与すると同時に、会員の親睦を深めています。また今日では盆栽は海外でもたいへん盛んとなり、海外にも多数の会員がおります。」

＜学会公式サイトより、転載＞

【学会概要】
本会は育種に関する研究及び技術の進歩，研究者の交流と協力，および知識の普及をはかることを目的としています．
事業内容は以下の通りです．

1.春季および秋季の講演発表会の開催
2.シンポジウム等の開催および後援協賛
3.英文学会誌「Breeding Science」および和文学会誌「育種学研究」の刊行
4.春季・秋季講演会要旨集「育種学研究別冊」の刊行
5.日本育種学会賞、日本育種学会奨励賞および日本育種学会論文賞の授与
6.国際交流の強力な推進
7.その他

【沿革】
●平成14年4月1日
東京都農業事務所設置

昭和46年12月１日に発足した経済事務所は、商工・農林部門を総括して多摩地域の実態に対応した産業振興行政を推進してきた。しかし、設立より30年余りが経過し、経済情勢が大きく変化したことから、新たな産業振興行政の需要に対応するため、経済事務所を業態別に再編することになった。

また、現地完結型の事務所をめざして、農林水産部が所管している業務の一部を移管するなど、多摩地域の農業振興の核として機能する行政機関を設けることとした。

●平成16年4月1日
東京都農業振興事務所に組織改正

　農業改良普及センターと組織を統合し、組織名称を変更すると同時に、技術支援事業、苗木の生産供給事業、農業環境保全対策事業などをはじめ、区部を対象とする事業の一部についても農林水産部から事業移管した。一方、農業協同組合等の指導事業は農林水産部農業振興課に移管し、指導事業の一元化が図られた。これらの事業移管に伴い係の設置改廃を行った。

●平成17年4月1日
普及センターの島しょ部門を島しょ農林水産総合センターへ移管

　中央農業改良普及センター所管の大島支所、三宅支所及び八丈支所を島しょ農林水産総合センターへ移管した。

●平成20年4月1日
庁舎移転

庁舎を立川市柴崎町三丁目17番7号から現在地へ移転した。
＜以上＞


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＜設立主旨＞

東京都においては、都市化の進展にともなない、緑の量の減少、緑の成育環境の悪化、そしてヒートアイランド現象が年々進行しています。一本一本の樹木を観察すると、病害虫の被害を受けたり、樹勢が衰退して倒木や枝折れが発生したりする恐れのある危険樹が少なくありません。さらに、都市景観や都市環境の基盤となる緑の質が、不適切な管理や管理費の削減などにより低下しつつあります。
うるおい豊かな東京のまちづくりのためには、生活の場に緑を増やす努力や緑を健全に育てる努力が欠かせません。その一助として、今ある緑の診断や保全、樹勢回復などへの取り組みを強化して、危険樹の早期発見やそれらへの対応などが求められています。
わたしたちは、樹木医が有する知識と技術を活用し、緑に関心を示す市民や行政とも連携して、身近な緑を健全に育みながら安全で健全な社会を築き、市民が健康で安心して暮らせ、うるおい豊かな生活環境を享受できる社会の実現のためにNPO法人を設立しました。樹木を主とした緑を対象とした様々な活動を積極的に進めることで、うるおい豊かな東京のまちづくりを目指します。

＜所在地＞

NPO法人 東京樹木医プロジェクト
〒135-0003
東京都江東区猿江1-23-2-101
ＴＥＬ （03）6659-6368
ＦＡＸ （03）3846-9098
※Ｅメールを利用される場合は、「問合せ先」をご利用ください。

東京植木農業協同組合(JA東京植木)の公式サイト
【お問い合わせ】
E-mail:
0255@mub.biglobe.ne.jp

住所：
〒184-0014　小金井市貫井南町1-5-20
電話番号：
Tel 042-384-0255　Fax 042-384-0281

農林水産省Website内にある「品種登録データベースの検索」

社団法人神奈川県園芸協会
【目　 的】
近代的な都市園芸の確立並びに都市における緑化園芸を推進することにより、園芸農家の経済的安定と都市環境の向上を図り、住みよい県土づくりに寄与する（定款第３条から）　　　

【構　 成】
花、果物、植木などの生産者の方々の団体の集まりです。花き園芸組合連合会,果樹組合連合会、
植木生産組合連合会、市園芸協会など１５団体で構成されています。

【役　 員】　
各団体から役員が選出されています。


【事務所】　
〒253-0041
茅ヶ崎市茅ヶ崎１−８−７　茅ヶ崎保健福祉事務所内
Tel：0467-85-2130　Fax：0467-82-9880

【日本果樹種苗協会とは】

果種協は、種苗法に基づいて登録された果樹の品種について、その穂木と苗木の許諾と公正な普及に関わる業務を行う、設立30年以上を経たわが国唯一の法人です。

＜主な業務＞

（独）農研機構果樹研究所や県・民間など育成の果樹新品種の利用許諾と複生母樹用穂木の供給
果樹品種及び種苗に関する調査研究と特性や技術情報の発信
育成者権の保護と種苗の健全性などを表示する証紙の発行
果樹品種の複生母樹や種苗のウイルス病などの検査
果樹種苗に関する知識・経験に精通した「果樹種苗管理士」資格の認定
果樹種苗・品種に関する新情報や技術、法令などの研修会、講演会の開催
果樹種苗に関する季刊誌『果樹種苗』、年報『種苗法登録果樹品種一覧』、及び期待される登録新品種の特性や栽培技術情報などを詳説した書籍の刊行

＜組織＞

本協会は、果樹に関係する農業団体、果樹の育種又は生産に関係する公立機関、果樹種苗の生産又は流通を業とする者及びその他果樹の生産又は流通に関係する者であって本会の目的に賛同するものを会員とします。本協会は、会長以下の理事等役員、正会員・賛助会員及び事務局から構成され、東京都中央区新富に事務所を置いています。

＜組織概要と連絡先＞

名称：一般社団法人 日本果樹種苗協会
英名：Japan Fruit Tree Seeding & Clonal Association (JFCA)
所在地：〒104-0041　東京都中央区新富一丁目17番1号　宮倉ビル4階
TEL：03-3523-1126
FAX：03-3523-1168
E-Mail：info@kasyukyo.or.jp

社団法人　日本植木協会の公式サイト
協会サイトより転載
「当協会員は、植木の生産、流通に携わる会員によって構成され、都道府県を単位とする45支部が組織されています。また円滑な運営を図るため、支部の連合体として7地域ブロックが結成されています。協会の運営は、総会で選任された理事によって構成される理事会があたります。また円滑な運営を図るため、必要な専門委員会を設置して事業を進めているほか、生産経営技術研鑚のため、専門分野ごとに専門部会を設けて事業の活性化に努めています。」