個人の植物の個人研究者のサイト：

栗田子郎氏略歴(サイトより転載)

１９３６年、掛川市に誕生
１９５４年、掛川西高等学校卒業
１９５８年、東京教育大学理学部生物学科卒業
１９６２年、千葉大学助手〜講師〜助教授〜教授（理学部）
２００１年、千葉大学名誉教授

理学博士（東京都立大学）
アメリカ植物学会、分類学会、日本進化学会、他、会員。

■名古屋園芸株式会社
名古屋市中区東桜2-18-13
Ｔｅｌ　052-931-8701
営業時間　9：00〜19：00
年中無休

◆江戸園芸の資料が公式サイト内にある
小笠原佐衛門尉亮軒氏主催

時系列地形図閲覧サイト「今昔マップ on the web」
By 埼玉大学教育学部　谷 謙二（人文地理学研究室）

本サイトでは、全国9地域について明治期以降の新旧の地形図を切り替えながら表示することができます。収録した旧版地形図は、2,291枚にのぼります。

【センターの概要】(公式サイトより転載)

＜設立の目的＞

植物情報物質の研究開発を行うとともに、その研究成果を広く普及し、本道のバイオサイエンス、バイオインダストリーの振興に寄与する。

＜沿　革＞

1988年10月 新技術事業団（現科学技術振興事業団）創造科学技術推進事業
水谷植物情報物質プロジェクト発足
1993年 9月 水谷植物情報物質プロジェクト研究終了
1993年10月 社団法人植物情報物質センター設立

＜特許取得・出願例＞

特許第2717050 植物の生理活性物質及びその製造法
特許第2642025 磁性微粒子による細胞への生体物質導入法及び磁気による細胞の選択的濃縮・分離法
特願平11-363918 水耕栽培装置のムービングベンチシステム
（　（株）石黒鋳物製作所と共同出願　）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　他多数

＜会員資格＞

本研究センターの事業に賛同、賛助する団体・企業・個人

＜会　費＞

団　体（企業等）：１口　10万円（年額）
個　 人：１口　１万円（年額）

＜入会手続＞

所定の申込用紙に記入の上、当センターにお申し込み下さい。
または当センターにお問い合わせ下さい。

＜住所・連絡先＞

社団法人　植物情報物質研究センター

恵庭市恵み野北３−１−１　恵庭リサーチビジネスパークセンタービル1Ｆ
TEL:0123-36-4686 / FAX:0123-36-4693

(転載、以上)

名称　： 公益財団法人　園芸植物育種研究所
Institute for Horticultural Plant Breeding
（旧 財団法人　日本園芸生産研究所）
所在地： 千葉県松戸市紙敷2-5-1
　　　　　電話　047-387-3827
　　　　　FAX　047-387-3863
組織代表者： 理事長 伊東　正
事業内容： 園芸植物遺伝資源の調査・収集ならびにその利用技術の開発、園芸植物の品種改良、生育制御・栽培技術、食の安心・安全等に関する研究並びにそれらに関する研究助成を行う。又、それらの研究成果を全国的に普及啓発する事業を行う。
沿革： ・ 昭和22年（1947）
千葉県立千葉農業専門学校（校長武田憲治）教授会は、同校同窓会の経済的支援を受けて、戦後の困窮を極めた経済環境下で園芸研究の充実・発展をはかるため、園芸研究所の設立を決議し、藤井健雄教授を初代理事長に決定した。
　 ・
　

昭和24年（1949）
国立学校設置法により千葉農業専門学校が千葉大学園芸学部になったことを受けて、園芸研究所は内容機構の拡大充実を目指して、千葉大学園芸学部長（武田憲治教授）、同校同窓会理事長岩田喜雄氏、同校後援会長大木金二氏等が中心になって「財団法人日本園芸生産研究所」創立委員会を組織した。
　 ・ 昭和27年（1952）
文部大臣より上記財団法人設立許可を受け、理事長：岩田喜雄同窓会（戸定会）会長、所長：武田憲治学部長として、財団法人日本園芸生産研究所を設立し、事務所を千葉大学園芸学部内に置いた。また、設立目的は、園芸の実際的研究ができる人材養成を通して、園芸産業の興隆をはかる事業を自主財源で行うこととした。
　 ・ 昭和27年(1952)〜昭和45年(1970)
この間、歴代の園芸学部長が所長を務め、学部の全研究分野に門戸を開いたが、主として果樹園芸学、蔬菜園芸学、花卉園芸学、植物病理学、土壌肥料学等の研究室が有効活用し、園芸植物の安定生産技術、周年的栽培技術の研究・開発、それに伴う病害発生とその防除技術の研究、園芸作物の品種改良等に実績を積んだ若手研究者を育成し、全国各都道府県の研究、教育、産業界に優れた人材を送り出した。
　 ・ 昭和38年（1963）〜昭和50年（1975）
研究農場と事務所を、現在地の千葉県松戸市紙敷に移し、農業用ビニルのハウス利用実用化試験ならびに施設園芸作物の好適栽培環境の究明に関する研究等を行い、その後の施設園芸の興隆に寄与した。またこの間、共同研究、品種改良の両面で実績を上げてきた、蔬菜園芸学分野が研究所業務の中心となり、他研究分野は経営効率上、徐々に撤退することとなったことと、社会的背景の変化もあって研究所の機能も、人材育成から園芸技術の開発と普及に主力を置くようになった。
　 ・ 昭和43年（1968）〜昭和59年(1984）
千葉大学園芸学部教授藤井健雄が所長に就任し、昭和30年代に発表し全国的に普及をみたトマト、キュウリ品種に加えて、メロン、カボチャ、ピーマンで次々に優良品種を開発・発表し、研究成果である育成品種の普及を通して、全国の各地に野菜の栽培技術を普及させた。
・ 昭和60年（1985）〜　平成8年(1996)
この間、元東京教育大学教授 加用信文、ならびに千葉大学名誉教授 永澤勝雄が理事長に就任し、研究面でさらに拡大・充実した。
・ 平成14年（2002）
設立50周年を機に、新研究棟を落成し、理事長に千葉大学名誉教授 伊東正が就任した。
・ 平成24年（2012）
10月1日内閣総理大臣より公益財団法人 園芸植物育種研究所の設立認定を受ける。

＜学会公式サイトより、転載＞

歴史：

土壌物理学会は，土壌物理に関する研究の進歩と普及を図り，農業技術及び環境科学の発展に貢献することを目的として、1958年に土壌物理研究会として発足しました。会員数は約400名と小さな学会ですが、55年の歴史を持っています。1985年に更なる発展を目指して、土壌物理学会と改称し、今日に至っています。

活動：

会員の最新の研究成果を発表する場として、学会誌「土壌の物理性」を1997年までは毎年2号、それ以降は毎年3号、刊行しています。2013年4月1日現在で123号までになりました。本誌には約半世紀にわたり、我が国の農業そして海外の研究動向を反映した研究成果が収録されています。先人の研究には多くの貴重なヒントがあります。これを広く普及し、研究の進展・深化に寄与することも学会の大切な役割であると考え、現在、122号までの記事を土壌物理学会ホームページに無料で公開しています。
学会では、会誌の発行の他に、毎年1回シンポジウムとポスター発表を行っています。シンポジウムのテーマは会員にとって有益だと考えられる最近の主要な研究トピックから選び、講師には会員、非会員を問わず適任者を選んでいます。また、シンポジウムに参加できなかった会員のために、会誌でシンポジウムの報告記事を掲載しています。

ポスター発表は「土壌物理研究の最前線」と称して行っています。情熱に燃える院生から完成の域に達した研究者まで多くの方が発表していますが、特に若い研究者には発表をする自分の身近な組織外の専門家の意見を直接聞くことができる絶好の機会となっています。

また、学会誌「土壌の物理性」に掲載された原著論文の中から特に優秀な論文に土壌物理学会賞（論文賞）を授与しています。さらに年一回の全国大会ポスターセッションにおいて優秀と認められたポスター発表には土壌物理学会学会賞（ポスター賞）を授与しています。

＜転載、以上＞

日本土壌肥料学会の目的

本学会は、食糧の生産に深く関係している土壌学、肥料学、植物栄養学の近代的な理論と技術体系を構築することを目的として、１９２７年に設立された学術団体です。以来、国土資源の保全に関連する環境科学の分野なども取り込んで発展を重ね、現在では3,000名を超す会員を擁し、研究活動や技術開発の範囲を広げてきました。

本学会は大学・国公立試験研究機関・民間研究機関の研究者、国や地方公共団体の技術行政担当者など、幅広い会員によって構成されていますので、会員の活動を通じて、様々な視点からの研究問題の提起や情報の交換がなされています。

今日、世界的には、人口の爆発的増加や土壌の劣化による食糧の持続的生産に対する懸念、酸性降下物、地球温暖化などの環境問題についての関心が高まり、国内的にも、土・水・大気・植生・景域保全との調和を図りながら農業生産の一層の効率化を追及するという、いわゆる環境保全型農業への期待が膨らんでいます。このような問題を解決し、21世紀における人間社会の安定的発展に貢献することを目的とした本学会の役割は極めて大きく、活動成果の輩出が見込まれています。

住まいの外部空間を「 エクステリア＆ガーデン 」という一つの空間としてとらえ、設計・デザイン・提案するために必要な知識と技術を体系的に勉強〜習得する、エクステリアデザインとガーデンデザインを同時に学ぶ専門校、Ｅ＆Ｇイーアンドジーアカデミー。

＜東京校＞
〒111-0052 東京都台東区柳橋2-4-2 宮木ビル5Ｆ
ＴＥＬ：03-5825-8782
ＦＡＸ：03-5825-8783

＜大阪校＞
〒532-0011 大阪府大阪市淀川区3-10-11
LIXIL新大阪ビル内
ＴＥＬ：06-6390-5174
ＦＡＸ：06-6390-5175

＜公式サイトより、転載＞

【植生学会について】
植生学会は「植生に関する基礎的、応用的研究の進歩と会員相互の交流を図ること」を目的に、1996年4月、日本における植生研究者の集まりであった「群落談話会」を発展させて設立されました。年に１回の全国大会開催、年に２回の学会誌発行のほか、不定期的にシンポジウムを主催しています。
会員には研究者のほかに環境関連会社の技術者も多く、2012年12月現在の会員数は556名、団体会員11団体，賛助会員1団体です。

＜転載、以上＞

＜公式サイトより転載＞

【設立趣旨】
日本に植物社会学が導入されたのは1950年頃です。
Braun-Blanquet(1928)を原典とするこの学問分野は既に考案されていた優占種を分類基準とする手法（ウプサラ学派）と異なり，群落の種組成を基準とした植生の類型化を行い、それをベースとした群集生態学を打ち立て、生態学の１分野として地位を得ました。
植物社会学的な群落分類は国際的な命名規約を有し(Weber, Moravec & Theurillat 2000)、植生の客観的かつ汎用的な類型化が可能な唯一の方法です。既に国内においては自然環境保全基礎調査（環境省）、河川水辺の国勢調査（国交省）などで採用されています。
整理された植生の群落体系は生物種の分類体系と同様、生態学や地理学などのベースとして活用されるべき内容です。そのためには群落体系の継続的・発展的な研究とその迅速な公開が社会的にも、若い生態学研究者にも必要です。
しかし、日本の総括的な群落体系は「日本植生便覧」（改訂版1994）以来、公表されておらず、研究の進展に伴う最新の知見は利用しやすい方法で発表されておりません。そこで最新の研究成果に基づき、現在の環境のみならず植生の地史的な系譜も踏まえた、隣接科学の応用に耐える植物社会学的な群落体系の整備とその効果的な公表・利用・応用を期すべく、研究会を発足させました。

【目的】Purpose

植物社会学的な群落体系の研究の進展
最新の群落体系の公表、更新（書籍及びインターネット）
群落分類に基づく植生学、生態学的な研究の紹介、普及
研究者、実務者相互の情報共有、連絡、親睦

【世話役メンバー】Working members

中村幸人（会長・東京農業大学） Yukito NAKAMURA； Chairman
村上雄秀（幹事・IGES国際生態学センター） Yuhide MURAKAMI; Secretary
鈴木伸一（監査・東京農業大学） Shin-ichi SUZUKI; Audit
佐々木寧（企画・埼玉大学名誉教授） Yasushi SASAKI; Planning
田中徳久（記録・生命の星・地球博物館） Norihisa TANAKA; Scribe
奥田重俊（顧問・横浜国立大学名誉教授） Shigetoshi OKUDA; Adviser

＜転載、以上＞