九州大学の当研究室は、文部科学省ナショナルバイオリソースプロジェクト(NBRP)「アサガオ突然変異系統の収集・保存・提供」の中核機関に選定されており、その資金でアサガオの系統保存事業を行っています。

大宮の盆栽村で知られるさいたま市にある市立盆栽美術館

【施設概要】：公式サイトから転載

名高い大宮の盆栽村に近接して設けられた当館は、旧高木盆栽美術館のコレクションをひとつの核とした盆栽の名品、優品をはじめ、盆栽用の植木鉢である盆器や、一般には水石と呼ばれる鑑賞石、盆栽が画面に登場する浮世絵などの絵画作品、それに、盆栽に関わる各種の歴史・民俗資料等を系統的に収集、公開することにより、さいたま市の伝統産業にも指定されている盆栽の文化をひろく内外に発信することを目的として、活動していくこととなります。
その活動の柱として当館が掲げるのは、大きくは次の三つです。

ひとつは、盆栽と盆栽を取り巻くさまざまな伝統技芸の歴史や意義を、美術史や工芸史、園芸文化史などの多様な観点から調査・研究して、得られた高度な成果を展示活動や出版物を通じて、わかりやすく公開していくことです。また、展示事業ばかりではなく、各種の講座、講演会などの普及事業をも積極的に展開して、盆栽文化に親しんでいただくための機会を、年間を通じて常に開催していきます。そのうえで、当館では、学際的な盆栽研究の確立を目指します。
二つめは、鉄道博物館と並ぶさいたま市の新たな名所として、市民の方々はもとより、国内外から当市を訪れる方に、盆栽の素晴らしさ、面白さに気軽に触れていただくための主要な観光の拠点となることです。
そして、三つめが、当館の観覧をきっかけとして、さらには、盆栽村を中心とした市内各所の盆栽園を訪れていただき、盆栽の奥深さをより味わうなかで、皆さまに伝統産業としての盆栽業の力強い応援団となっていただくための、いわば水先案内人を務めることです。
このような盆栽に関わる研究センター、さいたま市の新しい観光拠点、そして、盆栽産業活性化の一助という三つの役割を一体化して推し進めることを、当館は活動の柱といたします。

ピサ大学の園芸学部が運営するイタリアの花のデータベース

鵜飼保雄教授の「育種学」についての情報ポータル

農林水産省Website内にある「品種登録データベースの検索」

【研究所概要】＜公式サイトより転載＞
本研究所は大正３(1914)年に、大原美術館の創立などで知られる大原孫三郎氏によって設立されました。当初は大原農業研究所と呼ばれ農民の福祉向上のため広く農事の改善を目指す私立の研究所として存続してきましたが、第二次世界大戦後の農地改革により財政基盤を失い、昭和27(1952)年に新制となった岡山大学に移管されました。昭和28(1953)年には、岡山大学農業生物研究所と名称を変え、国立大学附置研究所となり、当初の5部門（植物病理学、生物化学、害虫学、作物生理学、作物遺伝学）に、微細気象学、水質学、雑草学の3部門と大麦系統保存施設が順次増設されました。昭和63(1988)年には、農業生物研究所を改組し、資源生物科学研究所としました。平成16年に国立大学が法人化された後は、国立大学附置研究所の 在り方が問われていましたが、平成21年、文部科学大臣による新しい認定制度により、本研究所は“植物遺伝資源・ストレス科学研究拠点”として認 定され、平成22年から「資源植物科学研究所」と改組し、植物ストレス科学共同研究コア、次世代作物共同研究コアと大 麦・野生植物資源研究センターのもと5つの研究ユニット(大気環境ストレス、土壌環境ストレス、環境生物ストレス、遺伝資源、ゲノム育種)を 置き、国内外の研究者と連携し、劣悪環境でも生育可能な作物の創出に向けた基礎研究を推進していくこととなりました。

環境省の自然保護局のサイトにある「外来生物法」のディレクトリ。駆除、同定方法や規制の情報を得ることができます。

【沿革】
●平成14年4月1日
東京都農業事務所設置

昭和46年12月１日に発足した経済事務所は、商工・農林部門を総括して多摩地域の実態に対応した産業振興行政を推進してきた。しかし、設立より30年余りが経過し、経済情勢が大きく変化したことから、新たな産業振興行政の需要に対応するため、経済事務所を業態別に再編することになった。

また、現地完結型の事務所をめざして、農林水産部が所管している業務の一部を移管するなど、多摩地域の農業振興の核として機能する行政機関を設けることとした。

●平成16年4月1日
東京都農業振興事務所に組織改正

　農業改良普及センターと組織を統合し、組織名称を変更すると同時に、技術支援事業、苗木の生産供給事業、農業環境保全対策事業などをはじめ、区部を対象とする事業の一部についても農林水産部から事業移管した。一方、農業協同組合等の指導事業は農林水産部農業振興課に移管し、指導事業の一元化が図られた。これらの事業移管に伴い係の設置改廃を行った。

●平成17年4月1日
普及センターの島しょ部門を島しょ農林水産総合センターへ移管

　中央農業改良普及センター所管の大島支所、三宅支所及び八丈支所を島しょ農林水産総合センターへ移管した。

●平成20年4月1日
庁舎移転

庁舎を立川市柴崎町三丁目17番7号から現在地へ移転した。
＜以上＞


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＜公式サイトより転載＞

【設立趣旨】
日本に植物社会学が導入されたのは1950年頃です。
Braun-Blanquet(1928)を原典とするこの学問分野は既に考案されていた優占種を分類基準とする手法（ウプサラ学派）と異なり，群落の種組成を基準とした植生の類型化を行い、それをベースとした群集生態学を打ち立て、生態学の１分野として地位を得ました。
植物社会学的な群落分類は国際的な命名規約を有し(Weber, Moravec & Theurillat 2000)、植生の客観的かつ汎用的な類型化が可能な唯一の方法です。既に国内においては自然環境保全基礎調査（環境省）、河川水辺の国勢調査（国交省）などで採用されています。
整理された植生の群落体系は生物種の分類体系と同様、生態学や地理学などのベースとして活用されるべき内容です。そのためには群落体系の継続的・発展的な研究とその迅速な公開が社会的にも、若い生態学研究者にも必要です。
しかし、日本の総括的な群落体系は「日本植生便覧」（改訂版1994）以来、公表されておらず、研究の進展に伴う最新の知見は利用しやすい方法で発表されておりません。そこで最新の研究成果に基づき、現在の環境のみならず植生の地史的な系譜も踏まえた、隣接科学の応用に耐える植物社会学的な群落体系の整備とその効果的な公表・利用・応用を期すべく、研究会を発足させました。

【目的】Purpose

植物社会学的な群落体系の研究の進展
最新の群落体系の公表、更新（書籍及びインターネット）
群落分類に基づく植生学、生態学的な研究の紹介、普及
研究者、実務者相互の情報共有、連絡、親睦

【世話役メンバー】Working members

中村幸人（会長・東京農業大学） Yukito NAKAMURA； Chairman
村上雄秀（幹事・IGES国際生態学センター） Yuhide MURAKAMI; Secretary
鈴木伸一（監査・東京農業大学） Shin-ichi SUZUKI; Audit
佐々木寧（企画・埼玉大学名誉教授） Yasushi SASAKI; Planning
田中徳久（記録・生命の星・地球博物館） Norihisa TANAKA; Scribe
奥田重俊（顧問・横浜国立大学名誉教授） Shigetoshi OKUDA; Adviser

＜転載、以上＞

＜公式サイトより、転載＞

【植生学会について】
植生学会は「植生に関する基礎的、応用的研究の進歩と会員相互の交流を図ること」を目的に、1996年4月、日本における植生研究者の集まりであった「群落談話会」を発展させて設立されました。年に１回の全国大会開催、年に２回の学会誌発行のほか、不定期的にシンポジウムを主催しています。
会員には研究者のほかに環境関連会社の技術者も多く、2012年12月現在の会員数は556名、団体会員11団体，賛助会員1団体です。

＜転載、以上＞